日本人の通勤時間に関するまとめ 片道1時間は当たり前?無駄に過ごす人も多数 | キャリコネニュース
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日本人の通勤時間に関するまとめ 片道1時間は当たり前?無駄に過ごす人も多数

アットホームの調査(2014年)によれば、首都圏在住で5年以内に住宅購入をした子持ちサラリーマンの平均通勤時間は58分。平均的なケースなら、片道約1時間、往復で約2時間を通勤にかけているというわけだ。ちなみに、理想的な通勤時間は平均35分なので、20分以上の開きがある。

欧米には「通勤手当」という制度はないそうだが、日本では自宅からの交通費が全額支給される企業も多い。郊外に行けば行くほど住宅費用は安くなる傾向にあるため、交通費が高くても通勤手当が出るなら、支出を抑えるために郊外に住む人は自然と多くなるだろう。

会社に近い場所に住むとかえって残業をしてしまい、「社畜化」するのではという声もある。しかし、往復2時間という時間は、年間(20日×12か月)にすると480時間。通勤時間を有効活用できない場合は、それだけ人生の大切な時間を無駄にしているともいえる。【→詳しく見る】

通勤が長くて睡眠不足? 日本で一番つらいのは神奈川県民かも

毎日の1時間も積もり積もれば膨大な時間に。

毎日の1時間も積もり積もれば膨大な時間に。

全国の都道府県のなかでも、通勤でつらい思いをしているのは神奈川県民のようだ。総務省統計局の調査によれば、最も通勤・通学時間が長いのが神奈川県で、往復1時間40分。この調査は、「10歳以上の通勤・通学をしている人」を対象としているため、一見往復の時間としては短いようにも思える。しかし、神奈川県では最寄り駅からバスを利用する人も多く、通勤に片道1時間半~2時間かかる人が珍しくないという声も。

前述のアットホームの調査によれば、子持ちサラリーマンが「限界」だと思う通勤時間は片道1時間26分。神奈川県は最も睡眠時間が短い都道府県というデータもあり、すでに限界を超えている人も多いのかもしれない。

神奈川県は高度経済成長期にベッドタウンとしての宅地開発が進み、人口が急増した背景がある。代表的なのは田園都市線沿線だ。しかし、それ以外にも神奈川県には小田急線、JR東海道線など総走行距離が長く混雑する沿線が多い。ぎゅうぎゅう詰めで本や新聞を読むのもままならないことがあるうえ、予定通り電車・バスが運行するとも限らない。通勤のストレスやイライラを回避するため、有料の座席指定列車を利用する人もいるようだ【→詳しく見る】

寿命が縮まる?長時間の通勤は身体に影響を及ぼすという報道も

長時間の通勤によるデメリットはイライラする、ということだけではない。実は長い通勤時間によって「寿命が縮まる」という米国での報道もある。通勤時間によって睡眠時間が削られることが理由のひとつとして挙げられる。通勤に片道1時間かけている場合、睡眠時間が26.5分短くなると言われているそうだ。乗り換えがあることで、無意識のうちに心配や焦りの気持ちが生じてストレスになるという要因もある。

SUUMOが2015年に行った通勤ストレスの調査によれば、通勤時間が「10分未満」の人のストレス度数は100%中の7.5%。「10分以上~20分未満」「20分以上~30分未満」の人は10%で、45分以上になると50%、1時間30分以上の場合は65%になる。ストレスや体調のことを優先して考えるなら、引っ越しをして会社のそばに住むという選択肢もあるだろう。【→詳しく見る】

通勤が大変だからって「会社に泊まる」のはどうなの?

暇な通勤時間を有効活用する方法として、例えば以下のようなことが考えられる。

・読書や勉強、スマホでのニュースチェックをする(自己研鑽)
・映画やドラマの鑑賞、ゲーム(娯楽)
・スケジュールやメールのチェックをする(仕事)

しかし、あまりにも混雑が激しい場合にはスマホを操作することすら難しい場合もある。時間を有意義に使いたいと思っても、疲労困憊でほかのことをする余裕がないということもあるだろう。

体力が回復せず、「会社に泊まることで楽になるのでは」と考える人までいるようだが、会社に泊まるというのはまさに「社畜」のような考え方で、とても不健全。そこまで追い込まれているなら、引っ越しをする、ラッシュの時間帯を避けて通勤する、テレワークを検討する、転職するなど、ほかの解決策を考えたい。【→詳しく見る】

本当に耐えられる?住宅購入時には通勤事情を慎重に考慮して

はじめは平気だと思っても、日を追うごとに通勤のストレスを強く感じるようになることも多い。「このくらいはみんな我慢して通っているから」「郊外なら素敵なマンションが買えるから」と通勤時間の条件を譲って住宅を購入する人もいるだろう。しかし、長い目で考えたときに本当に耐えられるのかどうか、慎重に考えたいものだ。住宅を譲れないなら、仕事そのものや働き方を変えることも検討してみよう。

※ウェブ媒体やテレビ番組等で記事を引用する際は恐れ入りますが「キャリコネニュース」と出典の明記をお願いします。

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