「現在の世帯年収におおむね満足している」という声も寄せられている。

「都内の市部在住。車は買わず、無駄遣いはしていない。貯蓄もでき満足」（30代前半／男性／既婚子ども1人／メーカー系／正社員／世帯年収750万円）
「節約しながらも教育費にお金をかけ、投資をしている」（京都府／50代後半／男性／既婚子ども1人／メーカー系／正社員／世帯年収800万円）
「税金が高いです。田舎に住んでいるため車は必須。子ども4人の習い事にお金がかかり余裕はありませんが、やりたいことはさせてあげられているので不満はありません」（長野県／40代前半／女性／既婚子ども4人／その他／正社員／世帯年収800万円）

出費は多くとも、貯金や投資をしたり、子どもに好きなことをさせたりするゆとりはあるようだ。

「所得制限に引っかかり、己の力でなんとかしなければならない」

とはいえ、重くのしかかる教育費が、子育て世代の家計の負担となっている。京都府の40代女性は離婚後、シングルマザーで一人息子を育てている。女性の年収は700万円。一馬力で頑張っており、息子は中学受験を目指している。しかし女性の年収が教育費支援の所得制限に引っかかるため、息子の進学への影響を心配する。

「両親は他界しており、親族も遠方のため頼れる人は皆無。日常生活には問題ないが、進学すると費用がかさむことが心配。養育費は月2万円にも満たないため元夫は期待できず、所得制限に引っかかって公的補助ゼロ。己の力でなんとかしなければならない」

茨城県の30代女性は子どもが2人いる。女性はパート勤務しており、世帯収入は650万円。「子どもの塾代など、教育費や通学費用がかかり、この先やりたいことをやらせてあげられない」と嘆く。

「自分たちの保険の見直しをするなど、削れるところは削っているが、通帳残高はマイナスのまま。常に不安を抱えている」

平均世帯年収以上の収入があっても、教育費を考えると不安は尽きないようだ。

※キャリコネニュースでは引き続き「あなたの世帯年収への不満を教えてください」などのアンケートを募集しています。

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