「テレワーク制度があっても7割はまったく利用せず」。テレワーク実態調査の結果から、ビジネスパーソンがテレワークをあたりまえに選択するための組織マネジメントを考える

▲右/椎葉怜子さん 左/成瀬岳人

▲右/椎葉怜子さん 左/成瀬岳人

2019年7月25日 ワークスイッチコンサルティングは、インターネット調査を利用して『首都圏ビジネスパーソンの通勤とテレワークに関する実態調査』を行いました。

(調査リリースはこちら:https://www.persol-pt.co.jp/ws/news/news/447

本調査結果で明らかになったのは、「テレワーク制度があっても利用は週「0日」が7割、 制度だけでなく実施しやすい雰囲気や環境の整備が求められている」という実態でした。この結果を受けて、テレワークの有識者を招いてのセミナーを8月28日に実施予定ですが、セミナーに先駆けて、登壇予定の専門家にお話しを伺いました。

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話し手:椎葉怜子

ルシーダ代表取締役社長、日本テレワーク協会客員研究員、大妻女子大学非常勤講師、国家資格キャリアコンサルタント。著書は「テレワークで働き方が変わる!テレワーク白書2016」(共著/インプレスR&D)、「テレワーク導入・運用の教科書」(共著/日本法令)など。

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聞き手:成瀬岳人

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 ゼネラルマネジャー/メディア『Work Switch』編集長。1979年静岡県生まれ。パーソルグループの中でも先進的な働き方を実験している組織「ワークスイッチ事業部」の働き方改革企画・推進を担当。

テレワークという働き方が、なぜ今、必要とされているのか?