PDFの1ページ目には、都道府県ごとの登録店舗数が掲載されている。8月21日時点では、東京都で約6万6000店舗、神奈川県で約2万2000店舗の登録があるようだ。

2ページには目次があり、3ページからは北海道から順に、対象店舗の記載が延々続く。3ページから2793ページまでは各市町村の店舗名が並び、通販サイトのリストにたどり着くのは2794ページ目だ。

編集部が確認したところ、PDF内での検索は可能になっているようだ。自分の住む自治体やよく行く市町村名などで検索すると、使えるお店がわかる仕組みにはなっている。しかし、スマホのブラウザの機能を使ってサイト内検索をする人は少数派だろう。さらにスマホでPDFをダウンロードすると、容量の重さからダウンロードに1分近くかかった。スマホが主流の現代、この仕様はとても使いにくい。

せめて冒頭の地図ページで、都道府県の画像をクリックして当該自治体のリスト一覧に飛べるようになっていたらと思うが、そんな工夫はされていない。ネットではこのリストに、「見やすくしてもらえませんかね」「HTMLじゃだめだったのか」「3000ページもあるPDFなんて作るな」などの突っ込みが多く見られた。

同サイトでは利用対象になるクレジットカードや電子マネーなどの種類も一覧にして掲載してあるが、こちらはPDFではなく、検索窓がある1つのページとして用意されている。自治体やECサイトのリストも同様の仕様にならなかったことを、なおさら疑問に感じている人も多いようだ。