女性にとって、そのパン屋は以前からお気に入りの店だった。時間帯などの条件も魅力的だったため、店主に直接話を聞きに行ったところ、こんな説明を受けたという。

「研修期間中は時給850円、研修期間が終わったら時給900円になります。うちは覚える事が多くて、今まで、皆さんそれで続かずに辞めていかれたんです」

「さらっと」提示されたものの、女性はひどく驚いた。

「ん！？2026年になってうちは時給850円だと当然のように話す店主」
「今年から年収の壁やら、全国の最低賃金が千円を超えたことなど何度もニュースでやっていたのを知らない様子にあ然としました」

2026年1月現在、全国的に最低賃金の大幅な引き上げが進んでいる。ちなみに長崎県の最低賃金は953円だったが、2025年12月から1031円となっている。それにもかかわらず「850円」という数字を平然と口にする店主の姿に、女性は言葉を失ったようだ。

もちろん、個人経営の店にとって人件費の増大は死活問題だろう。しかし、法律で定められた最低賃金を下回ることは許されない。女性は「こんな時代錯誤な店で働きたくないので、何も言わず帰りました」と、失望をあらわにしていた。

かつては好きだった店だが、

「最賃以下でパートさんが作ったと思ったら、今後買うときは複雑な思いです」

と、客としての信頼も失ってしまった様子だ。働き手の意識がアップデートされている一方で、雇用側のすべてがそれに対応しきれていない現状も垣間見えた。