都内で子育てをするには、それなりにお金がかかるようだ。某企業の正社員として働く40代前半男性には子どもが1人おり、「世帯年収1200万円だが、東京で貯蓄もしつつ子育てをするには不十分」と本音をこぼす。

専門コンサル系の会社に勤務する30代後半男性（正社員／世帯年収1100万円）は「子どもが2人いる。養育費や住宅費がまだまだかかりそうなので、散財はできない」と危機感を抱いている。ただし、普段の生活については、

「好きなものは、値段を気にせず買っている。そもそも、欲しいものがそんなにない。コロナの影響で完全テレワーク中。子育てもできて不満なし」

と満足感を示した。

IT・通信系の企業に勤める20代後半の既婚女性は、世帯年収1100万円。これから子どもを持ちたいと考えているが、「今の世帯年収は、共働きが前提。出産後が不安」と吐露。今後始まるであろう子どものいる生活に、金銭的な心配事が尽きないようだ。

世帯年収1100万円の30代女性「家賃と駐車場代が高い。でも3食きちんと食べられる」

「家族4人で都内在住。共働き家庭です」と語るのは、サービス系企業の正社員として働く30代後半女性だ。女性夫婦の世帯年収は1100万円で、子どもが2人いる。女性は、

「家賃と駐車場代が高いです。それから税金も。共働きのため、仕事で疲れてしまうと出費がなんだかんだ増えてしまい、貯蓄が少ないです」

と嘆く。やはり住居費がかさみがちなのが、都内暮らしのデメリットのようだ。しかし、生活に困窮していることはなく、

「3食きちんと食べられて、スマホを使えて、車を持てて。子どもに習い事もさせています。大きな買い物でなければあまり迷うことなく買え、外食も比較的多いですね」

と健やかな暮らしを送っていることを明かした。

ほかには、金融・保険系の仕事をしている30代後半の独身男性（正社員／年収1100万円）から、

「生活に不自由はないが、裕福な感覚もない。都内在住で車を持てる程度の余裕があるのは嬉しい」

という声が寄せられている。

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