社会人の7割「ダイバーシティの意味を知らない」 勤務先で取り組んでいる施策は「女性の採用・活躍支援」が最多 | キャリコネニュース
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社会人の7割「ダイバーシティの意味を知らない」 勤務先で取り組んでいる施策は「女性の採用・活躍支援」が最多

ダイバーシティの意味を知らない人が多数

ダイバーシティの意味を知らない人が多数

エン・ジャパンは1月9日、ダイバーシティに関するアンケートの結果を発表した。調査は、転職情報サイト「エン転職」の利用者を対象に実施し、1万2189人から回答を得た。

ダイバーシティとは、女性や高齢者、外国人、LGBTといった多様な人材を職場に受け入れ、活用しようという考え方。51%の人は、言葉を聞いたことはあるが意味はよく知らず、19%の人は言葉そのものを知らないと回答した。言葉の意味を知っている人は30%に留まった。

「LGBTの採用・活躍支援」はわずか4%、「トイレや更衣室など環境整備が進まない」

ダイバーシティの意味を伝えると、95%が大事な考え方だと思うと回答した。大事だと思う理由は、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」が57%で最も多かった。2番目は「優秀な人材の確保のため」(47%)、3番目は「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」(39%)だった。

ほとんどの人が重要な考え方だと感じているにもかかわらず、勤務先の企業がダイバーシティに積極的に取り組んでいる人はわずか14%だった。具体的な取り組みとしては、「女性の採用・活躍支援」(51%)が最も多かった。

「女性ならではの視点があり、新たな気付きがある」(30歳男性)、「女性が多い職場では、女性特有の悩みを相談しやすく、助けられました」(36歳女性)といったコメントが寄せられた。

「LGBTの採用・活躍支援」はわずか4%に限られ、「トイレや更衣室などの環境整備がなかなか進まない」(33歳男性)、「以前にLGBTの方を受け入れたが、同僚の理解は得られても、顧客の理解を得られないケースがあり、働く本人が大変そうだった」(39歳女性)といった声が上がった。

職場におけるダイバーシティの促進のために必要なことを複数回答で聞くと、「ダイバーシティを受け入れる採用の促進」が57%、「トップのコミットメント」が47%、「ダイバーシティを活かす公平な評価制度の充実」が39%だった。「現場の一般社員の理解」という回答も31%あった。

「様々な意見が出ることで、ぶつかる事も増えそう」

ダイバーシティが進んだ職場に抱くイメージを聞くと、様々な回答が寄せられた。

「多様な視点により、企業のサービス・製品開発に良い影響が出ると思う」(34歳女性)
「良い影響も多い半面、管理面や評価面でのトラブルは起こりそう。いきなりダイバーシティを推し進めるのではなく、中長期的な目線で慣れていったほうがいいと思う」(40歳男性)
「あらゆる視点を持った人が働き、様々な意見が出ることで、ぶつかる事も増えそうだが、(中略)今までになかった考え方や働き方が生まれ、多くの人にとって働きやすい環境を作ることにつながるのではないかと思います」(29歳女性)

サービス開発や働き方改革につながると感じる人が多い。その反面、職場で衝突が起きたり、適正な評価ができないのではないかと不安に思う人もいるようだ。

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