「部署にもよりますが、出勤時間はフレックスで、テレワークも可能です。通勤ラッシュや満員電車を避けることができます」（サポートエンジニア、40代前半、男性、正社員、年収800万円）
「人事諸制度の再構築が行われ、会社の福利厚生が変わりつつある。年金制度、人事評価制度、若手の賃金向上など、今までにないくらいの抜本的な改革が行われている。またOffice365 、テレワークの活用なども近年、活発に行われるようになった」（研究開発、30代後半、男性、正社員、年収610万円）
「フレックスやテレワークが制度化されたため、育児や介護が必要な従業員も柔軟な働き方が可能。制度を積極的に活用している身としては大変ありがたかった」（代理店営業、30代前半、男性、正社員、年収560万円）
「法令遵守・働き方改革に関して会社全体での意識は高く、色々な取り組みも行っていると思います。はやりのテレワークやフレックスタイム制度も積極的に活用推進をしているように感じています」（法人営業、30代前半、男性、正社員、年収800万円）

新型コロナウイルスが感染拡大する以前から、在宅勤務制度を導入している企業は多い。働きやすさを実感している人も多いようだ。

子育てや介護などで出社が難しい人にとって、在宅勤務という選択肢があれば仕事を続けることができる。また、新型コロナウイルスのさらなる拡大を防ぎたい現状では、通勤ラッシュや満員電車を避けるために有意義な方法だといえる。

「成果を出さないと低い評価が下され、心地悪くなる可能性も」

一方、テレワークの導入によって、成果に対する評価がシビアになるという意見もあった。

「2019年度からはテレワークを推進していることもあり、ワークライフバランスについてはさらに両立がしやすくなっているように思う。しかしながら、同時に評価制度も年功序列→成果主義へと変わろうとしている模様。露骨に成果を出さない働き方をしていると低い評価が下され、社内にいることが心地悪くなる可能性もある」（テクニカルマーケティング、30代後半、男性、正社員、年収760万円）

長時間労働が当たり前だった頃は、遅くまで働くことが評価につながった企業も多かっただろう。しかし、こうした評価基準は徐々に通用しなくなってきている。

通勤などの手間が省けるテレワークだが、評価を得るためにはより効率的に結果を出すことが求められる。【参照元：キャリコネ】