支給額そのものは「昨年よりも10万円以上増えている」という。しかし増額分を実感できないほど、税金や社会保険料の負担が重くのしかかっているようだ。

「120万円支給されて30％も持っていかれました。この国は最低です」

と、やるせない怒りを抱えている。さらには「控除額が年々増加し、物価も上がっている現在、ちっとも増えている気はしません」と嘆く。

額面が増えても手取りに反映されなければ、モチベーションも上がらない。男性は「一般大衆の層から山ほど取っているから、不幸せな感じが蔓延するのです」といい、現役世代への負担増と社会全体の閉塞感のつながりを指摘している。

一方、岐阜県の30代男性（エンジニア／年収700万円）も厳しい現実を口にする。「製造ラインの管理や保守点検」を行なっている男性のボーナスは、「昨年は額面で110万円で今年も110万円の支給」と横ばいだった。

支給額が安定しているという意味では良さそうだが、男性を取り巻く労働環境は悪化しているようだ。「物価やエネルギー代が高騰している状態かつ人員不足」という状況で残業が増加しているという。

なお、使い道については「新車購入の頭金の一部にあてる予定」だという。