残業がほぼないか1時間以内の職種

次点が「営業」（47.2％）で、ディレクター同様約半数が2時間以上残業をしているという。以降「コンサルタント」（42.1％）、「マーケター・プランナー」（41.3％）、「カスタマーサポート」（36.7％）、「デザイナー」（34.6％）、「エンジニア」（31.8％）、「事務・総務」（23.0％）と続く。

「残業はほぼない」「1時間以内」のいずれかを回答した割合が最も高い職種は「エンジニア」（33.8％）がトップとなった。僅差で「カスタマーサポート」（33.4％）、「事務・総務」（33.3％）と続いている。

以降「デザイナー」（30.4％）、「マーケター・プランナー」（24.1％）、「営業」（19.5％）、「コンサルタント」（15.8％）、「ディレクター・マネージャー」（15.4％）となった。

いずれの結果を見ても、営業とディレクター・マネージャーは相対的に残業時間が多い傾向にあり、エンジニアと事務・総務は残業時間が少ない傾向にある。また同社はプレスリリースで「『カスタマーサポート』や『コンサルタント』は、職場環境や個人に応じて差異があるようです」と分析している。

「どこでも仕事ができる」おかげで残業が増えたという人も

ツール導入による残業時間の変化

プロジェクト管理ツールの導入前後の残業時間の変化を聞くと、75％が残業時間に「変化はないと思う」と回答している。課題を振られる側については「変化はないと思う」が78.6％、「減っていると思う」が15.4％、「増えていると思う」が6.0％となっている。

減った理由については「残課題が明らかになり、把握できるようになった」「会議が減り、無駄な時間を削減できた」などという声があがっている。

増えた理由は「時間・場所を問わずタスクをアサインされるようになってしまった」「自分のスマホでもタスクが確認できてしまう」などがあがっており、同社は「『いつでも・どこでも仕事ができる』ことは、メリットにもデメリットにもなる」とコメントしている。

また働き方改革が注目されるなか、ツールの導入だけでは改革しきれない「職種や立場により異なる残業時間の実情」を「ルール設計・運用」で改善していくことが重要、と述べている。その上で考えられるルールとして、

・必ずしもリアルタイムでの反応を求めない
・業務外の時間帯や休日にはチェックをしない
・期限日や担当者など、課題の詳細を明確にする

という3項目をあげている。