備蓄している防災用品・生活必需品

備えが必要だと思う災害は「地震」と答えた人を地域別で見ると「関東」（86.6％）、「近畿」（76.9％）、「東海」（75.6％）の順で多い。いずれも地震発生のリスクがあったり、実際に被害を受けたりした地域であるため、防災への意識は高い。

「自宅で防災用品や生活必需品を備蓄しているか」の質問に対しては、「している」と答えた人は47.6％で、半数に達しなかった。年代別で見ると、若年層ほど防災や備蓄への意識が低い。

「備蓄している」と答えた人に何を用意しているかを尋ねると、「飲料水」（87.9％）、「ランタン・懐中電灯・ローソク」（67.8％）、「トイレットペーパー、ティッシュペーパー」（61.0％）、「乾電池」（55.5％）などの項目が寄せられた。

回答を男女別で見ると、ほとんどの項目で男性よりも女性の方が備蓄している割合が高い。女性は被災後の生活をイメージして平時から備えていることがうかがえる。

実際に備蓄をしている人からは、

「グラノーラがおすすめ。長期間保存ができ、そのままでもおいしく、栄養バランスもよい」（女性・50代）
「浴槽のお湯は入浴前に入れ替え、常に浴槽が水で満たされている状態にしている」（男性・70代以上）

といった声が寄せられていた。しかし生活必需品を備蓄しておくのは手間がかかるのも確かだ。「飲料や食品に消費期限があるので、期限内に消費し、補充しなければならないのが面倒」（男性・70代以上）という意見もあった。

高齢層では「固定電話」「携帯電話の通話」で安否を知らせる

「災害発生時の安否確認手段」では、「携帯電話の通話」（72.9％）、「メール」（45.3％）、「LINE」（29.0％）、「固定電話」（23.4％）の順で多くなっている。

連絡に使うツールは高齢層ほど「固定電話」「携帯電話の通話」「メール」が多く、若年層ではLINEやTwitterの割合が高い。特に20代女性は「LINE」が59.5％、「ツイッター」が18.9％となっている。

このように、災害時の情報伝達手段は年代や性別で異なるため、いざという時に連絡が取れなかったり、情報格差の原因となったりするリスクもある。家族や友人、仕事関係者とは日頃から連絡手段を決めておく必要がありそうだ。