弁護士が1位に

職種の大まかな分類で見ると、専門職が588万円でトップだった。職種別ランキングには、1位の弁護士、5位の業務改革コンサルタント、7位の戦略／経営コンサルタント、10位の会計専門職と計4つの専門職がトップ10にランクインしている。

業種別では、1位が投信／投資顧問で平均年収は839万円、2位は医薬品メーカーで年収611万円、3位はたばこで584万円だった。

メディカル系の業種は平均年収が高い傾向にあり、医薬品メーカーを筆頭に、診断薬／臨床検査機器／臨床検査試薬メーカー（4位）、医療機器メーカー（7位）がトップ10に入っている。

しかし、業種ごとの大まかな分類では、1位「IT／通信」の平均年収が461万円で、メディカルの450万円を上回った。昨年、最も平均年収が高かった「総合商社」は僅差で破れて、2位となった。3番目はメーカーの456万円だった。

メーカーからは、たばこ（3位）、トイレタリー（8位）、家電／モバイル／ネットワーク機器／プリタメーカー（9位）、総合電機メーカー（10位）の4つが業種別ランキングのトップ10にランクインしている。

年代別の平均年収は、20代が346万円、30代が452万円、40代が528万円、50代以上が645万円だった。20代と30代では300～400万円未満が最も多く、それぞれ38.4％、26.4％だった。40代になると400～500万円未満が20.5％で300万円代を上回る。

50代以上になると、年収の分布が一気に跳ね上がり、1000万円以上が15.4％で最も割合が高くなる。ただ300～400万円未満も14.6％、400～500万円未満も14.9％いる。若い頃は、年収が300万円前後で横並びだが、年代が上がるにつれて、年収に大きな格差が生まれていることがわかる。

都道府県別では、東京都が448万円で最も高く、次いで神奈川県が439万円、千葉県が418万円で首都圏で年収が高い傾向にある。