「評価査定では高評価をもらえたが、大した額にはならなかった。そもそも客先常駐であるため同僚の評価などできるはずもなく、制度として形骸化しているように思える」（プログラマ／20代後半／男性／正社員／年収430万円）
「夜勤の社員でも、日勤である工場長が査定することもある。黙々と仕事をこなすタイプより、多少雑でも存在感のある社員の方が評価されやすい」（技術関連職／40代前半／女性／正社員／年収300万円）

本人の仕事ぶりを見ていない評価者が査定することに、制度自体の本質を疑問視している人もいるようだ。また、

「査定の基準は曖昧なところが多く妥当性は感じられない。社長の一存でボーナスを減額され、退職した先輩がいる」（法人営業／20代後半／女性／正社員／年収300万円）

という声もあった。これでは辞めてしまうのも無理もない。

「上司の評価が少しよくても、必ず人事担当の評価で落とされる」

「査定制度としては、年に2回、訂正面と定量面から評価があります。個人の数字やチームへの貢献度から評価があるようです。ただ、明確な基準がはっきりしている印象はありません」（営業／20代後半／男性／正社員／年収400万円）
「査定は業績管理の自己申告を上司が評価する仕組みですが、まったく機能しているとは思えません。上司の評価が少しよくても、必ず人事担当の評価で落とされるからです」（技術関連職／40代後半／男性／正社員／年収560万円）
「被評価者が定めた目標設定の達成度合いについては、上司と一緒に評価を行う。しかし会社的には相対評価のため、結局は上の方で調整が入る模様。調整内容は不明で、結果のみ社内システム上で閲覧できる」（マーケティング関連職／40代前半／男性／正社員／年収880万円）

一見、それなりの査定制度が整っているようで、実は肝心な部分には触れない会社もあるようだ。俗に言う“出来レース”の中で泳がされているといったところか。

一概には言えないが、会社としての最低限は査定に対する「結果」と「結論」の違いを明確にすべきだろう。査定制度がない、もしくは機能しない理由は何か、その原因は何だったのかという違いが分からなければ、現状が改善されることはないと言える。【参照元：キャリコネ】