男性は「復興所得税・国民健康保険代・住民税。これらがとにかく、負担になりました」と持論を展開。

「収入を増やしてもその分、税金が物凄く上がってしまい、結局は税金のために働くことになってしまうのです。仕事に波があると、税金を支払う余裕もありません。年収を抑えて純利益を195万円以下にしておく方が、時間も金銭的にも余裕を持てることに気づきました」

さらに、

「年収が上がっても満足することはありませんでした。自分の時間や生活を犠牲にしてまで、本当に高い税金を納める意味がわかりません」

という。税金の使い道については「必要の無い部分は徹底的に削り、必要な物にお金をかけてほしい」と訴える。またそうすることで「民間が高い税金に苦しむこともないのだと思います」とも綴っている。

「日本の子どもの手当ては幼児ほど手厚い。しかし高校・大学のほうが桁一つ違う」

サービス系勤務の神奈川県の50代女性は「国は何もわかってない」と高額な納税に憤る。

「住宅ローンに子どもの教育費なども重なり、余裕なんてない。しかも税金はかなり取られるのに、色々な手当ては収入制限で一切もらえない。公立高校無償化にも引っ掛かりもしなかったし、子どもが小さい頃の医療補助もダメ」

女性は「ヘタに私が働いても税金が増えるばかりで悲しくなる」とこぼす。また、

「上の子と下の子は年齢が離れていたので、複数の子どもを抱えていても手当てなどが増えたことはない。幼稚園と小学校に子どもを通わせていれば手当は増額される。でも中学生と幼稚園児のケースでは、まったく考慮されない。がんばって2人も産んだのに、不公平だと思った」

と不満を拭えない。女性はさらに続ける。

「日本の子どもに関する手当ては一見、幼児ほど手厚いように感じる。しかし正直言って、オムツやミルク、幼稚園の月謝なんて大したことはない。高校入試の併願校の入学金、大学入試のための予備校とか大学の授業料などの方が桁一つ大きい出費」

女性は「子どもは大きくなればなるほどお金がかかります」と実体験をもって国に訴えかけている。

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