女性は「子どもを授かることができない人もいるのに……。子どもがいないと何も優遇されない」と嘆く。

「年収が低くても、ただただ誰のためかわからない税金を支払わされる。職場では『子どもがいないから』と育休中の人の仕事の負担を押し付けられる。子どものいる家庭だけが優遇される国なんて、高給取りが中心になって経済を回せばいいと思う」

子どもがいないために、不都合なことばかりを押し付けられると感じている女性。これまでの人生、納得できないことだらけだったのかもしれない。その不満の矛先を高所得層や子持ち世帯に向け恨めしく思っているのか、「誰だって努力が必ず報われるとは限らない」と括っている。

きっと女性も八つ当たりだとわかっているはずだ。それでもここまで言わなければ気がすまないほど、”子どものいる同僚”に苦しめられている職場環境のようだ。

「カードの支払いなどを生活費から捻出し、さらに苦しい状態」

宮城県の50代後半女性は、3人の子どもと同居し、自身も派遣社員として働きながら、家計のやりくりに奮闘している。5人で世帯年収300万円台だとただでさえ余裕はないだろう。もともと自転車操業だったが、追い打ちをかけたのは、新型コロナウイルスの大流行だ。

「コロナ禍で息子らも仕事がなく無職。カードの支払いなどを生活費から捻出し、さらに苦しい状態。ボーナスカットなので家電品購入も分割払い。しかし税金の支払いは毎月変わらず……」

と、やりくりの詳細を赤裸々に綴る。かなり厳しい状況だ。一刻も早く3人の子どもの仕事が見つかり、世帯収入が増えるといいのだが。

「年収300万円台では生活が苦しい」と感じているのは、子持ち世帯だけではない。50代後半の独身男性も、

「年収300万円台の大半は、生活が苦しいのが現実。格差ありすぎ。大手企業の給与水準が当たり前と思ってほしくない」（神奈川県／サービス業／年収390万円）

という声を寄せている。

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