1位：DHC（ディーエイチシー）（残業3.9時間／月）

――天然成分のみで作った美容オイルなど、肌に優しい化粧品を開発・販売。通販化粧品＆健康食品売上1位。「ショップアテンダント」は地域限定正社員として働くことも可能

「業務時間内で仕事が終わればいいが、終わらないときや、やむを得なく残業する際は上に承認を取り許可を貰ってから残業ができる」
（ショップスタッフ／20代後半女性／年収338万円／2017年度）

「接客が伸びない限り定時退社可能です。早番と遅番で店舗を回しています」
（ショップスタッフ／20代後半女性／年収322万円／2018年度）

2位：オンワード樫山（残業7.0時間／月）

――「23区」「組曲」などの有名ブランドを持つ。総合職ではマーチャンダイザー、技術職では販売職であるファッションスタイリストなどの職種がある

「基本的にお客様がいての仕事になりますので、休日や残業は繁忙期にあわせてとる感じでした。残業代などは大きい会社になるので法的にもしっかりと支払われていたと思います」
（ショップスタッフ／30代前半女性／年収250万円／2013年度）

「残業はほとんどないので働きやすい環境でした。ただショップにより、年末年始休めないこともあり」
（ショップスタッフ／20代後半女性／年収258万円／2014年度）

3位：ワールドストアパートナーズ（残業8.1時間／月）

――60ブランド・2500店舗を抱える総合ファッションアパレルのワールドグループに属し、販売・店舗開発・運営等を担う。家庭との両立支援制度が充実し、多彩なキャリアパスも用意

「残業、休日出勤はほとんどなし。繁忙期は連勤になるが、シフトを作る店長次第です。プライベートと仕事のバランスもよく、家に持って帰って仕事をすることをよく思っていない上司も多かったので、職場で時間を貰って資料作りなどしていました」
（店長／30代前半女性／年収320万円／2017年度）

「残業は配属されるブランドにもよると思いますが、セール期等のときは多少なりとも残業は発生します。しかしセール期が終われば時間も余裕ができるため、よほどのことがない限り残業することはないと思います。休日出勤は人が足りずどうしても必要なときはあるかもしれませんが、代わりに代休を取るようになってました」
（店長／30代前半男性／年収280万円／2014年度）

4位にはアースミュージック＆エコロジーのストライプインターナショナル

4位：ストライプインターナショナル（残業10.6時間／月）

――岡山県発のアパレル、ライフスタイル事業等を展開する企業。ベトナムへの進出にも積極的。女性の活躍支援策や多様な休暇制度を設けており、終身雇用制度の強化に注力

「休日出勤もほぼなく、会社全体で残業をしないよう働きかけているので割と早く帰れるとは思いますが、配属される店舗にもよります。忙しい店舗だと営業中にできない作業などは閉店後になってしまうので繁忙期などは作業が増え多少残業になってしまいます」
（店長／30代前半女性／年収270万円／2013年度）

「店舗によりけりですが、人員がいれば残業は繁忙期以外だとだいたい10時間～15時間程度、下位スタッフだとほとんど定時に帰宅できます。人員がいない店舗でも残業は20時間以内だと思います。休日出勤については、繁忙期以外だとないに等しいです。繁忙期は12月～1月の2か月です」
（店長／20代後半女性／年収330万円／2016年度）

5位：H＆M　ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン（残業11.8時間／月）

――スウェーデン発の世界的アパレル企業。店舗では、「セールスアドバイザー」「フロアマネージャー」「ビジュアルマーチャンダイザー」などの職種がある

「日本の企業のように残業＝評価には繋がらない、基本的に社風として残業は推奨していないし評価が下がる一因となってしまう。オフィススタッフに関してはもちろん各部署によって繁忙期が違うため、繁忙期には残業することもあるが、日常的に残業することはなく、定時に帰るスタッフがほとんどです」
（ショップスタッフ／30代前半女性／年収350万円／2016年度）

「残業は基本的に認められない。販売スタッフクラスでは残業は一切ない方針を会社全体でとっていた。しかしマネージャークラスになると業務量によっては残業せざるを得ない場合もあった。所属している店舗にもよる」
（店長・店長候補／30代前半男性／年収300万円／2015年度）

調査対象は、『日経業界地図 2018年版』（日本経済新聞出版社）に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に職種「販売系」のユーザーから給与・残業情報が10件以上寄せられた企業。対象期間は、2016年4月1日～2018年3月31日。

※本ランキングはユーザーが投稿したデータをもとに作成しており、企業が公開している残業時間データとは乖離していることがある。