コメント欄を見てみると、「『1割以上のお値下げ希望など非常識なコメントはお受けできません』って書いている人に3割値引き希望されました」など、値切ってくる客に腹を立てたことのある人が多かった。

「値引きをしない」と明記しても、紹介文を読んでいないのかダメ元なのか、値段交渉をしてくる客は珍しくないようだ。中には「半額以上の値引きする人の神経を疑う」と嫌悪感を示す声も見られた。

一方、値下げ不可としている1799円の商品を「1700円にもならないですか？」と聞かれ、「99円ぐらい払えないの？（笑）」と感じたという人もいた。

「メルカリなんだけど、『間違えて購入しました。キャンセルしたいです』ってメッセージが来た。ワンクリックで購入に至る訳じゃないんだから見え透いた嘘をつくな」

アマゾンや楽天などのネット通販を利用する感覚で、非常識なキャンセルもまかり通ると勘違いしている人もいるという。

また、食器を購入した人から後日、「割れたんですけど？もう使えない…」というメッセージが寄せられたという人もいた。元から「割れていた」ではなく「割れた」なので、返品ができるはずもない。にもかかわらず、わざわざそのようなメッセージを送ってきたことに引いてしまったという。

フリマアプリやネットオークションに関する相談件数が急増

トピックには「お金のやり取りしてるし、心を鬼にしないとなめられるよね」と投稿している人もいた。

“フリマ”アプリとは言っても、地域のフリーマッケットに出店しているわけではない。非常識な利用者や、顔が見えないことを良いことに過度な要求をする利用者もいる。ある程度はビジネスライクに取り組まないと理不尽な経験は避けられない。

消費者庁の2018年版消費者白書によると、フリマアプリやネットオークションなど個人売買に関する相談件数は2014年以降、急増しているという。「購入した商品が届かない」など買手側からの相談だけでなく、「購入者が『商品が届かない』と主張して代金を支払わない」など売手側からの相談も寄せられている。

同省は「トラブルになった場合には当事者間で話し合って解決することが原則となることなど、個人間売買の特徴を理解し、サイト等の利用規約をよく確認しておく必要があります」とコメントしている。

当然ながらフリマアプリなどでの個人間取引は、商品の売買をめぐるトラブルに運営会社が責任を負わない。特定商取引法や消費者契約法などは事業者を対象にしており、個人間の取引には適用されていない。

フリマアプリは、今後もトラブルが頻発する可能性は十分想定される。売買方式は”企業と個人”だけではなくなりつつある。フリマアプリでよく目にする文言だが「お互いに気持ちのいい取引」を心がけたいものだ。