「勤務先でアナウンスや対策があった」（23％）という人はたったの2割程度。接客業やサービス業、海外との取引が多い職場では、積極的に注意喚起などが行われているようだ。具体的には

「お客様に会わない裏動線ではマスク着用必須になった」（ブライダル／20代女性）
「もともとマスクの着用は病気などの時の許可制だったのが、自分だけの判断で着用してもいいことになった」（販売員／50代女性）

などの声が寄せられた。また、中には「出張の際に不特定多数の人と接触するのが不安」（公務員／50代男性）といった不安を挙げる人もいた。

続いて、会社に求める対策について聞いたところ、

「ホテル内なので、宿泊客がどこから来た人なのかを従業員に知らせて欲しい」（飲食店ホール／30代女性）
「無視できないほどの拡大が確認されれば、リモートワークや自宅待機の指示があるとベスト」（Webデザイナー／20代男性）

といった意見が目立つ。「アルコール消毒の義務付け、マスク着用の義務付け」（会社員／50代男性）という声もあった。

個人的な対策状況を聞くと、「行っている」（18.5％）、「やや行っている」（35.5％）という人は約半数にとどまった。対策している人からは

「幼児相手の仕事はマスクをするのがためらわれる（言葉がわからない子供は大人の表情を見るため）ので、10分おきに水分を少し飲んでのどにウイルスが付着しないよう徹底している」（幼児塾講師／30代女性）
「アルコール除菌を持ち歩き、マスクも複数枚持ち歩いている」（医療事務員／20代女性）

など工夫しながら対策を行っている様子がうかがえた。

一方、対策について「あまり行っていない」（27％）、「行っていない」（19％）という人も4割を超えており、不安を感じながらも対策をしていない人が一定数いるようだ。