IT・通信系勤務の神奈川県の30代女性は、2人の子どもを育てるシングルマザー。子どもを塾に通わせたいと考えているが「費用が捻出できるか不安」という。現在は母子家庭の手当や養育費で、何とか生活ができている。とはいえ、

「助成や減免などがなくなったら、子どもの進学費用も貯められなくなりそう」

と悩みは尽きない。

兵庫県の20代女性は夫婦4人家族。自身はパート・アルバイトをしている。毎月の家計簿をつけ始めたことで「収入に見合った生活ができるようになった」という。ただそれゆえに「高額な買い物が億劫になった」と足かせに感じている部分も否めない。その上で

「大きい買い物は1～2個程度なら分割払い。次の大きい買い物はローンが終わるまで待つ。収入は決まっているので支払いを増やしたくない」

と述べている。

「ギリギリな生活状況で就活に励むが……」

神奈川県の50代女性は専業主婦をしており、夫はメーカー系の企業に勤めている。両家の両親が亡くなった際、少額ながら遺産を譲り受けた。それを中古マンションの購入費にあて、現在は「家賃だけは何とか払わずに済んでいる」という。

女性はギリギリな生活状況と老後の不安から就活に励むも、応募の際に「年齢だけで落とされる」と嘆く。さらに貯金もないそうだ。

「夫婦のどちらかが倒れたり、事故で長期入院したら、治療費や入院費が払えないので本当に怖い。夫の会社もコロナ禍に便乗してか、給与は最低賃金。待遇も乏しく、まるで足元を見られているかのよう」

女性は「私もまだまだ元気に働ける年齢」といい、「子育ても両親の介護も終わり、時間的にも休まず働けるのに……」と歯がゆい心境を明かしている。

ほかにも、

「余裕のある生活ではないため毎月、お金の使い方に気を張らないとならない。大きめの出費がある時は困る」（20代女性／東京都／専門コンサル系／単身世帯）

といった声も寄せられていた。

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