別の30代男性（北海道／フリーランス）はウイルスよりも、経済が停滞して失業や困窮状態になる人が増加することを懸念する。

「焼け石に水程度であろうが、やらないよりはマシだ。五輪開催の経済効果によって死を選ぶ人が少しでも減るのであれば、やる甲斐がある。五輪は絶対に開催する必要がある」

と持論を展開した。

医療従事者の40代男性は「安心安全の五輪開催は可能だ」と断言する。その理由について「各国から来日する選手団、関係者のワクチン接種率が70％ないし50％以上であれば、少なくとも日本人よりも感染リスクの少ない集団であることは間違いない」（千葉県）と説く。

日本でも高齢者や医療従事者を中心にワクチン接種が進んでいるが、諸外国に比べれば遅れを取っている。

「五輪開催までにワクチン接種率を50％程度までにするのが望ましい。政府、国民が一丸となってこの目標を達成すれば、状況はかなり改善するはずだ。ワクチン接種を前倒しして一般人にも拡大すれば、感染者数のリバウンドを抑制できる。6月が勝負の月だ」

男性は「引き続き、大人数が集まるイベントを避ける。そして五輪はオンライン中心の観戦にすれば、感染拡大を防げるだろう」と回答を括った。

こうして数字で見ていくと説得力があるようにも感じられるが、感染力の強い変異株の存在など未知数の部分も多い。ワクチン接種が果たして東京五輪は本当に開催されるのだろうか。

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