災害時の娯楽「支援に必要」9割 「音楽やお笑いのライブ」「芸能人の慰問」人気、不謹慎という意見はごくわずか
ビッグローブは9月下旬、災害に関する意識調査の結果を発表した。調査は今年8月にインターネットで実施。スマホを所有する全国の20代~60代の男女1000人から回答を得た。
災害支援に「娯楽」は必要だと思うと答えた人は85.7%と、必要性を支持する声が圧倒的だった。一方、性別・年代別で比較すると、20代男性は23%、50代男性は25%が「娯楽は不謹慎だから必要ない」と答えており、女性や他の年代の男性に比べ割合が高かった。
娯楽は必要と答えた857人に、どのジャンルの娯楽があるといいと思うかを聞くと、1位「音楽ライブ」(64.6%)、2位「お笑いライブ」(51%)、3位「映画」(43.2%)となった。「芸能人や著名人の来訪/慰問」(41.5%)を挙げる人も多かった。
有名人の支援「売名や自己アピールのように感じる」人も約2割
タレントや実業家など有名人の支援活動(被災地ボランティア、物資を送る、募金をする等)に関してどう思うか聞くと、最も多かったのは「被災者が励まされると思う」(44.1%)で、次いで「立派で好感を持つ」(41.8%)と、肯定的な回答が多かった。一方、「売名や自己アピールの様に感じる」(18.1%)、「被災地救援や復興の邪魔になると思う」(5%)といった否定的な意見もあった。
災害時の報道やSNS等でのデマに騙されたことについては、「ない」が最多で66.4%。「騙されたことがあるかどうかわからない」は24.2%、「ある」と自覚している人は9.4%だった。年代別に比較すると、騙された経験があるのは20代が顕著で、14.5%にのぼった。
災害時のデマについてどのように感じるかを聞くと「発信者を特定して積極的に取り締まるべきだと思う」と67.3%が回答。次いで「デマは困るが混乱するのは仕方がないと思う」が26.1%だった。年代別でみると、60代は「取り締まるべき」、40代は「混乱するのは仕方がない」、20代は「自分には関係ないと思う」という意見が他の世代よりも高い割合だった。
被災地支援をしたことがない理由「経済的余裕がない」「被災者に届くか信用できない」
被災地支援をしたいと回答したのは、男性で53.2%、女性で60.6%だった。性別・年代別で比較すると、20代女性は「どちらともいえない・興味がない」が半数以上の53%に上った。「被災地支援をしたい」と回答した割合が最も高かったのは、60代女性(74%)だった。
被災地支援をしたことがある744人に具体的な支援方法を聞くと「募金」(65.7%)が最多。2番目は「救援物資の送付」(12%)、3番目は「ふるさと納税」(9.3%)だった。募金の方法については67.9%が「店舗や街頭での募金」、次いで29.8%が「オンライン振込・送金での募金」、28.6%が「ポイントサービスでの募金」と回答した。
過去に被災地支援をしたことがない256人に理由を聞くと、約半数が「経済的余裕がないから」(45.3%)と答えた。次いで「特に理由はない」(26.6%)、「確実に被災者に届くか信用できないから」(16%)といった意見も挙がった。