2位はねとらぼで6件、3位はBuzzFeedで5件。4位は同率で、BIGLOBEニュース、キャリコネニュース、NHK、東スポなどの1件だった。調査元は、

「炎上の発生時には、ネットニュースメディアの取材に備え、想定される質問とその回答を用意する必要がある」

としている。

炎上事案が、放映や記事になるまでのスピードは24 時間以上～48時間未満が32.1％と最も多かった。24時間未満のものは24％であり、4件に1件は1日以内に取り上げられていることがわかる。

記事になった炎上事案のうち、発生から72時間以内に記事になった割合を計算すると、ネットニュースメディアの割合が77.3％、 マスメディアは66.7％となっている。ネットニュースメディアの方が炎上事案に反応するスピードが早いことが分かった。

バイトテロやカスタマーテロは飲食、建設・不動産で多い傾向

3万1432件のデータを対象に、2019年1月から10月の炎上原因となった情報の発信者の割合を見た。著名人が390件（40.4％）、法人が314件（32.5％）、一般人が262件（27.1％）だった。このうち、法人の炎上事案を業界別に見てみると、 最も多かったのは「娯楽・レジャー業界」（88件）で全体の28％を占めた。次いで多かったのはIT・メディア業界で71件（22.6％）だった。

非常識な発言・行為、デリカシーのない内容・発言・行為といった、バイトテロやカスタマーテロと呼ばれる炎上は飲食、建設・不動産で多い傾向があった。

法人の炎上事案 314件の内、日本国内に所在する企業は178社で、そのうち74％が未上場企業だった。企業の従業員数別の分布を見ると、最も多いのが1000人以上の企業で、全体の52％を占めている。炎上の発生源は1位がツイッター（72％）で圧倒的に多かった。