「労働環境としては、比較的まともな気がする。しかし、コロナの影響により在宅環境がリソース不足で十分機能しないなど、やはり詰めの甘さが目立つ結果となった」（法人営業、20代後半、男性、正社員、年収560万円）
「コロナウイルス問題で日本国中が大変な努力をする中でも、支店長の転勤を優先したため、引き継ぎ挨拶もなく顧客から非難をあびています。これは人事担当役員が人件費を削減し手柄にしようと企図したためです」（法人営業、60代以上、断影、正社員、年収1800万円）

もともと在宅ワークを導入していた企業でも、現状のように長期にわたって大半の社員が在宅勤務する状況には慣れていないのだろう。在宅環境の準備不足や、社員の自宅環境もそれぞれ違う中で、数多くの課題や問題点があぶり出されている。

また、外出や他県への移動自粛が叫ばれているなか、転勤を強行して顧客から非難されたという口コミも。会社に限らず、物事の本質は緊急事態の時にこそ見えるもの。今、どのような対応をとるかが、今後の信頼にも大きく関わってくると言えるだろう。

「在宅ワークは役付けや管理部門の社員のみ」

一方、在宅勤務が続く現状に不満を感じている、という声もあった。

「新型コロナによる緊急事態宣言後も一部在宅勤務を取り入れていますが、営業所や現場に従事するものは殆ど通常出勤となっており、感染予防の安全対策も皆無です。在宅ワークをしているのは役付けや管理部門の社員のみで不公平感はあります。通常勤務者には特別手当て等もなく仕方なく働いています」（物流サービス、30代前半、正社員、年収600万円）
「コロナで7割リモートワークを主張している企業のようだが、実態は出社せねば出せない生データを必要とする資料作りを求められる。リモートワークか出社するかは自己判断に任せているように見えて、進んで出社せねばならない環境を上手く作っている。仮にコロナにかかっても、『自己管理能力の欠如、自分で出社を選んだため』と主張できる上手い仕組みである。評価が下がるのを恐れて上司に従い強制的に週に2回電車通勤させられる人間もいる。しかし、電車通勤者のコロナ感染リスクが高いのは理解しているため、コロナをうつすなと注意はされる」（研究開発、40代後半、男性、正社員、年収600万円）

会社が在宅勤務を指示していても、実際には通勤しなければいけない人は多くいるようだ。また、在宅に切り替えられる部署や役職と、そうでない人の差に関する不満も目立った。

新型コロナの影響で、これまで当たり前だった社会システムを強制的に見直す事態に直面している。雇用する企業も、働く個人も現状の中で改善できる部分を見つけて、環境の変化に適応していくことが求められている。【参照元：キャリコネ】