新型コロナの感染拡大に伴い、テレワークや時差出勤を導入した企業も多い。一部には、今後も基本の働き方として、テレワークを続けていくことを決めた企業もあるほどだ。一方、コロナ禍でも働き方をまったく変えなかった企業もある。

「上司がアホで出勤を強要してきた。部下の健康よりも自分の会社での居場所を優先したから」（正社員／30代男性／神奈川県）
「リモートワークにならず、出勤帯を変更する措置しか取らなかった。（中略）リモートでも十分対応できる仕事だったが、転職を決めることになった」（正社員／40代女性／東京都）

政府が緊急事態宣言を発令するほどの事態に、柔軟な対応が取れない職場に不信感を抱いてしまうのも無理はない。

東京・六本木の不動産ベンチャー企業で働いていたという40代男性は、会社の姑息なやり方に耐えられず退職を決めた。新型コロナの休業補償を目当てに表向きは休業したが、実際には全員出社して勤務させられていたという。

「表向きの休業なので、会社の電話やFAXは使えず。個人携帯で営業活動を強いられました。３月になると週ごとに4、5人が切られて、自分が退職する頃には10人程度しか残っていませんでした」

形ばかりの休業で、負担は社員に強いていた。感染リスクを抱えながらも出勤し、少ない人数で仕事を回すのは相当大変だったはずだ。その後、人員を切りすぎて人手が足らなくなり、既存社員の給料をカット。にもかかわらず、新規採用活動は行っていたという。

男性は「無計画な経営に耐えられず退職しました」と語っている。

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