2024年9月～2025年8月の1年間に支給されたボーナスの年間平均支給額は120.7万円であった。これは前回調査時の106.7万円から14.0万円の増加となる。内訳は、冬が56.7万円（6.3万円増）、夏が57.7万円（6.7万円増）、その他が6.3万円（1.0万円増）と、いずれも上昇した。前回と比較して支給額が「増えた」と回答した人は38.7％で、「減った」の19.5％を上回った。

職種別で見ると、平均支給額の1位は「法務／知的財産／特許」で217.5万円（39.8万円増）となり、前回2位から順位を上げた。2位は「MR」が209.4万円（43.0万円増）、3位は「経営企画／事業企画」が204.9万円（42.9万円増）と続き、トップ3はいずれも平均200万円を超える結果となった。

調査元によると、「法務」の支給額が高い背景には、企業のコンプライアンス強化に伴う需要増に加え、年収が相対的に高い士業経験者らが転職しやすい職種であることも考えられるという。また「MR」については、海外売上比率の高さや円安の影響による業績好調が背景にあると分析している。

50代は19.3万円アップ、40代・50代は半数以上が年間100万円超え

年代別でも、すべての年代で年間ボーナス平均支給額が増加した。前回からの増加幅が最も大きかったのは50代で、19.3万円アップの143.2万円だった。次いで40代が14.0万円アップの124.9万円、20代が12.0万円アップの86.8万円、30代が6.8万円アップの107.1万円だった。

年間支給額が100万円を超えた人の割合は全体で52.1％と半数を超え、前回調査より3.6ポイント上昇した。年代別では、40代が54.6％（4.6ポイント増）、50代が59.5％（4.6ポイント増）と、ミドル・シニア層での上昇が特に目立つ結果となった。

doda編集長の桜井貴史氏は、ボーナス増加の背景について、インフレ対策のベースアップや円安による業績向上に加え、人手不足対策として人材流出防止や優秀な人材確保のために増額するケースもあると推測している。また、2025年の特徴として、従来のボーナスを毎月の給与に上乗せする「ボーナスの給与化」の動きが一部企業で見られるとも指摘している。