女性の仕事は運転業務が伴うもので、頭痛やめまいがある状態での復帰は危険がある。そこで、医師との相談を踏まえ、約2か月後職場に復帰した。ところが、挨拶に訪れた女性を待っていたのは、営業所長の信じがたい言葉だった。

「退職届持ってきたの？」

突然の言葉に絶句していると、所長はさらにこう言い放った。

「ウチにはガラスの首を持ってるような人は必要無いから！」

本人に非がないどころか、そもそも会社には安全配慮義務がある。それにもかかわらず、「首が弱い」ことを理由に排除しようとする姿勢は、パワーハラスメントを通り越して、悪質な退職強要と言わざるを得ない。

さらに追い打ちをかけたのは、本来味方であるはずの組合による裏切りだった。

「組合委員長に相談しても100%会社側に立ち、まるきり聞く耳を持ってくれず、一気に居づらい状況に追い込まれました」

労働者の権利を守るべき労働組合が機能不全に陥り、会社と結託していたのだ。労働基準法では、業務上の負傷による療養期間およびその後30日間は解雇が制限されている。法的にも倫理的にも会社側の対応は不当でひどいものだが、周囲に味方なしという状況では、個人が抵抗を続けるのは極めて困難だろう。

結局、女性は復帰から数ヶ月で退職を余儀なくされた。懸命に治療して戻ってきた社員を、使い捨ての道具のように扱う現場の冷酷さが浮き彫りになったエピソードだ。