都内の大手旅行会社に勤務する40代の男性は、同業他社に遅れながらも、徐々に在宅勤務が増えたという。ところが、緊急事態宣言が過ぎたあたりから出社要請が増えた。

「理由は役員や部長が寂しいからだそうです。週2日出勤のはずが、上層部が会社に来れないと寂しいからという理由で週3日になってしまいました。本来なら社員の安全を第一に考えるべきだと思いますが、それを考えないモラルの低い会社です」

と語る。上層部の中には今なお、「出勤＝仕事」と考えている人がいるのだろう。個人的な寂しさを解消するために、社員を巻き込んで通常出勤させる姿勢は理解に苦しむ。

「会長が在宅勤務を気に入らないから」昭和の価値観が抜けない上場企業も

上場企業で働く20代女性は、緊急事態宣言をきっかけに在宅勤務を実施した。はじめは新たな試みに疲れもあったが、慣れるとあらゆるストレスから解放されてパフォーマンスも向上したという。ところが、宣言が解除された途端、時差出勤にシフトし在宅勤務は禁止になった。

「上司に理由を聞いてびっくり。会長が在宅勤務という働き方を気に入らないとのこと。呆れしかありません。社長は若いこともあり柔軟な考えを持っている方なのですが、会長に頭が上がらず、ヘコヘコするばかり。上場しているのに価値は昭和のまま」（東京都／事務・管理）

女性はすっかり会社に失望し、転職活動に本腰を入れると決意している。

このような回答を読むと、令和になった今もテレワークに対して違和感や嫌悪感を示す世代が多くいることがわかる。テレワークが幅広い世代に理解してもらえるのはまだ先の話なのだろうか。

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