「家庭の事情を考慮し、リモート勤務やテレビ会議を利用して勤務できるように配慮がされている」(カウンターセールス 40代前半女性 正社員 年収250万円)
「女性にとってはかなり働きやすい会社だと思う。産休から戻ってくる女性が多い。また、子供が小さいうちは時間短縮で働くこともできるし、家にいたままのリモートワークの体制も整っている」(コンサルティング営業 40代前半男性 派遣社員 年収750万円)
「自社で販売しているソリューションでもあるリモートワークの環境は非常に整っており、育児、介護等の社員の家庭状況にかかわらず、在宅勤務が可能」(技術関連職 30代後半男性 正社員 年収800万円)
リモートワーク導入で、育児や介護などの家庭の事情に合わせた働き方ができるという声が寄せられた。子育てや介護などを理由に離職せざるを得なかった場合、生涯年収にも差が出てくるため、自宅で仕事を続けられるメリットは大きい。また、家庭の事情がひと段落した後も、仕事を続けていればブランクも少なく、常勤に復帰しやすいだろう。
「制度は整っているが、利用できるかどうかは別」
一方で、リモート勤務があるにもかかわらず、うまく機能していないという声も挙げられた
「リモートワーク可と記載があることが多いが、上長の理解度(育児と本気で対峙したことがあるか)により運用不可になるケースがある。上長が納得する理由か否かで適用の判断が変わるのは如何かと。リモート化により生産性が下がったらしいが、子育て介護に関係なくリモートワークを実施した社員と同じ土俵で生産性アップダウンを唱えるあたりが、賢くないと思う」(コンサルティング営業 30代前半女性 正社員 年収700万円)
「リモートワークも柔軟にできず、残業できないと同僚から白い目で見られます。育児は専業主婦の奥さん丸投げの男性が決定権を持つ経営層を固めているため、制度が整わないという背景があります。会社としても整える事に意義を感じていないようです」(研究開発、20代後半女性、正社員、年収500万円)
「制度はよく整っているが、実際に利用できるかどうかは別。リモート勤務なども導入されているが、サボりたい人がうまく口実をつけてリモートにしているケースが多い。利用した人は周囲からネガティブな見方をされ、出世は突然遅れる」(経営コンサルタント 30代前半女性 正社員 年収1000万円)
制度を利用するためには上司の許可が必要という企業は多いが、その上司がいかに制度の意味を理解し納得しているかという点がネックになる。理解があり、育児や介護などと両立することの大変さをわかってくれている人ならば、申請もしやすいだろう。
また、在宅という働き方は時間管理も利用者に委ねられるため、本当に働いているのか、サボっているのかが企業側から見えづらい部分もある。制度を悪用する人がいた場合、本当に必要で在宅やリモートワークを選んだ人が白い目で見られることになってしまう。
まだまだ不便な点や改善点があるリモート勤務だが、働き方改革を推進する今、さまざまな働き方の1つとして有効に使われるべきだろう。利用しやすい環境を整えると共に、世代を超えて制度の理解ができるよう意識改革していく必要がある。また、利用する側のモラルも含めて、企業も社員も納得のいくルールを整えるべきだろう。【参照元:キャリコネ】