「夏のボーナスの使い道」に「貯金・預金」と答えた38.1％のうち、「用途を決めていない」と回答したのは59.1％。決まっている人に注目して見ると、1位は昨年の調査より3.7ポイント増えた「老後の生活への備え」（57.4％）。以降、「将来の消費への備え（住宅購入、子供の学費など）」（47.8％）、「収入の変化への備え」（30.2％）、「病気や災害への備え」（22.7％）と続く。

年代別で見ると、40代・50代・60代以上の1位は「老後の生活への備え」だった。40代では、「老後の生活への備え」（63.3％）が昨年より11.7ポイントアップしている。

夏のボーナスの支給金額のうち、「貯金・預金したい額」の割合が「75％以上」と答えたのは31.3％だった。「50％～75％未満」（26％）と合わせると、支給金額のうち半分以上を貯金・預金したいと考えている人は約6割と、貯蓄に対する高い意識が明らかになった。

「節約したい」派が減少　60代は「節約したくない」が過半数

「夏のボーナスの支給額」で最も多かったのは「20万円～40万円未満」（23.7％）、次いで「40万円～60万円未満」（19.6％）、「20万円未満」（16.2％）、「60万円～80万円未満」（14.4％）という結果だった。

消費者の節約志向を調査したところ、過半数が「節約したい」派（55.4％）だった。2017年の調査で7割に達して以来7割前後をキープしていたが、今回は2019年4月調査時より15.1ポイント減少。2014年の調査（50.2％）に次いで過去2番目に低かった。

年代別で見ると、60代以上は「節約したくない」が「節約したい」を逆転。「節約したい」派が大きく減少している。減少幅は22.5ポイントで、「節約したい」派は39.8％となった。

「節約したい」派はどの年代も、今年4月の調査時より10ポイント以上減少している。「節約したい理由」で最も変化が大きかったのは「日々の生活費のため」（33.6％）で、9.2ポイント減少した。