1位の野村證券については、

「海外ビジネスの収益に占める割合が大きく、国内金融機関のなかで海外展開を本気で検討している数少ない企業のうちのひとつです。そのため、若いうちから海外拠点の担当者とコミュニケーションする機会や、海外駐在で現地から経営をサポートする機会が多くあります」（マーケティング／30代前半男性／年収1000万円／2017年度）

といった口コミが寄せられている。業界最大手の野村證券は、世界30か国超、2万8000人超の従業員を抱える（2019年6月末時点）大金融サービスグループ、野村グループの中核企業だ。

社員一人ひとりが持つ力を最大限引き出すため、グループとして人材育成に注力。新人研修では、先輩社員が新入社員をきめ細かく指導するOJT（「インストラクター制度」）と集合研修を組み合わせており、全員対象の研修は、入社後3年間で6回。

それに加えて部門ごとの研修プログラムを提供。その他、社内公募制度や1年の海外修練制度など、社員のスキルアップやモチベーションアップにつながる多様な制度が用意されている。

働き方の面でも、在宅勤務制度や時間単位での休暇制度、育児・介護時間制度、LGBT関連制度、障害者の多様な雇用機会提供など、ダイバーシティ＆インクルージョン推進に積極的だ。

証券業界は勤務時間が長い印象がありますが、業務効率化・労働時間削減に注力し、月の平均残業時間は15.8時間（2017年度実績）と少なめ。