40代の女性は「少なくとも高齢になってくると入居できるところも減る」と語る。

「お金があっても入居を拒否されることはある。孤独死は事故物件になるから賃貸人は高齢の一人暮らしはもちろん、夫婦もいずれかは一人になることを思うと入居してもらいたくないというのが現状」（大阪府）

と、家賃の支払い以前に入居さえできない可能性を指摘している。

孤独死した物件は事故物件となり、格安の家賃で入居者を募るかあるいは全く使えなくなることもある。こうしたリスクを考えると、大家としても高齢者の受け入れに慎重になるのは無理もない。

その点、持ち家ならローンの返済さえ終わっていれば、管理費や修繕積立金を除きお金の問題はだいたいクリアできる。

「公営住宅に住んでいた両親が家賃の値上がりを心配し、中古マンションを購入」

別の60代男性は賃貸事情について、自身の経験を含めて次のように語る。

「日本は良質な賃貸住宅が少ない。運良く公営住宅に住んでも、建て替えで家賃が上がることがあります。私が育った公団住宅では以前、建て替えの話が持ち上がったときに家賃が相当上がることが判明。結局建て替えはなくなりましたが、両親は将来が不安で中古マンションを購入しました」（東京都）

「老後は公営住宅に入れば安心とは限らない」というのが男性の持論だ。自身も30代の時に中古のマンションを購入し、すでに完済している。

そして男性は現在、60歳で定年を迎え今は再雇用されているが、年収は6割減になった。「持ち家でなければ家賃が生活を圧迫していました。大都市圏は賃貸住宅の家賃が地方に比べて安くないため、持ち家を購入可能なら購入した方がいい」と綴っている。

少し前に老後2000万円問題があったように、日本では老後の心配を誰もが抱えている。老後の安心という面でいえば、確かに持ち家の方が有利なのかもしれない。

※キャリコネニュースでは引き続き「持ち家は必要だと思いますか？」や【読者投稿】世帯年収400～600万円台のリアルに関するアンケートを募集しています。