在宅勤務時のチームでのパフォーマンスは「出社時と比べ低下した」と回答したのは35.5％となり、「向上した」（23.5％）を上回った。

低下した理由を聞くと、1位は「チーム内のコミュニケーションが低下するから」（66.8％）だった。2位以降、「各人の業務状況の把握が困難だから」（47.4％）、「各人のモチベーションの維持が困難だから」（37.4％）、「リモートワークに向かない職務だから」（36.3％）と続いた。

個人のパフォーマンスにおいても、「低下した」（32.2％）が「向上した」（23.6％）を上回った。理由については、「上司や同僚とのコミュニケーションが十分にとれないから」（45.7％）が最多となり、次いで「自宅では業務への集中が難しいから」（42.8％）、「リモートワークに向かない職務だから」（40.8％）と続いた。

在宅勤務の頻度について、個人のパフォーマンスを最適化するのは「週に2・3回」（36.6％）と回答する人が最も多かった。次いで、「週に1回程度」（20.9％）、「週に4日以上」（17.9％）、「在宅勤務はしない方が良い」（15.4％）と続いた。

「在宅勤務が可能なので首都圏にいる必要を感じなくなった」

在宅勤務中に、「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」と回答したのは46.1％だった。

その理由を聞くと、「家事や家族とのコミュニケーションに使う時間が増加したため」（61.2％）が最も多かった。2位以降、「自身や家族の健康面の意識が高まったため」（55.3％）、「会社の同僚等と接する時間が減ったため」（27％）と続いた。

家事・育児の負担を男女別に聞くと、「配偶者の負担が大きい」と回答したのは男性が47.4％だった。緊急事態宣言以前（63.4％）と比較すると、16ポイント低下した。

一方、女性では、「自身の負担が大きい」（63％）が最多となった。緊急事態宣言以前（65.5％）と比較すると2.5ポイントの差だった。

地方移住については、「関心が高くなった」の割合が全体で25.2％となった。年代別に見ると、若い年代ほど高く、20代では44.3％となった。

理由を聞くと、「在宅勤務が可能なので首都圏にいる必要を感じなくなった」（44.6％）、「人が過密な地域で暮らすのが怖くなった」（26.2％）、「ワークライフバランスは地方の方が優れているから」（18.5％）、「地方に住む両親等が心配になった」（8.5％）と続いた。