女性には子どもが2人おり、それぞれ私立高校と公立中学校に通っている。そのため教育費が家計を圧迫しており、「学費はもちろん、通学定期に部活の遠征に、塾に検定にと何かとお金が出ていく」と女性はこぼした。それでもなんとか900万円の金融資産を蓄えたが、

「上の子は私立大学へ進む予定。もし県外の大学となれば、2人分として貯めている教育費が1人分になってしまうかもしれない。下の子も高校は普通科を希望しているので、大学に行くことになると思う」

と不安は拭いきれない。また女性は、

「子どもからは『友達がどこどこへ旅行した』とか『誕生日にあれを買ってもらってる』など聞くが、教育費と自分たちの老後も考えると贅沢は何もできない。ほかの家庭はもっと収入があるのだろうか？もしかして我が家は、お金の貯め方や使い方が下手なのだろうか？でもお金に関することは、誰とでもできる話ではなく……」

とも綴っており、悩みが尽きないようだ。

「どうしたらお金の不安から解放されるのか。いっそ離婚か？」

実は、女性は「数年間の住民税非課税世帯も経験しており、すべての就学支援を受けていた」という。そのため、住民税非課税世帯と世帯年収1000万円のギャップの大きさに戸惑いを隠せず、

「納税していないときは支援を受けられ、納税している今は支援がない。一生懸命働いて年収を増やしても、お金の不安から逃れられない」
「今後は就学支援や奨学金、大学寮などの利用も厳しくなると予想される」
「異次元の少子化対策で子ども手当が出ても、扶養控除が廃止になれば納税額が増えるだけ。住民税が増えれば、高校の授業料が満額自己負担に」

と不満をもらした。女性はかなり追い詰められているようで、「どうしたらお金の不安から解放されるのか。いっそ離婚か？そんなことまで頭をよぎる」と言い、

「子どもの進路が親の年収に左右されないよう、世帯ではなく学校にお金を出すなどして、教育費そのものを下げてほしい。塾に行かなくても受験に臨めるようにしてほしい」

と切なる願いを綴っていた。