東京都のIT・通信系企業で正社員として働く40代女性は、夫婦ともに外資系企業勤務。世帯年収4000万円で、内訳は夫が1800万円、女性が2100万円というパワーカップルだ。小学生の子どもが1人おり、資産は9000万円程度だという。
生活するにはなんの不安もなさそうだが、自身らの暮らしについて、次のように書いている。
「とにかく税金が高い。その割に各種手当ては世帯収入の制限により受けられない。不公平さを感じる。生活感は特に贅沢している自覚はなく、外食はファミレスやラーメン屋に週1行く程度」
そのため今後は「高所得のサラリーマンにさらなる増税が予想されるので、なるべく無駄遣いはせずに老後のために貯蓄したい」とコメントしている。
「不動産投資も子どもの金銭感覚を狂わせそうなのでしていません」
東京都の50代女性(個人事業主)の世帯年収は5500万円。この年収帯となると「いざというときにお金が出せる」という点が強みだ。自宅はキャッシュで購入したという。一方、不満な点については。
「税金・保険料等で半分近く出ていきます。自分たちで働いたお金なので無駄な支出はできません。普通の生活です。周りも普通の人が多いので、派手な生活で目立たないよう気を付けています」
と世帯年収3000万円の女性と同じのようだ。現在、生活費は夫から定額でもらい、やりくりしている。なお世帯年収について「子どもには明かしていない」という。
「子どもは社会人ですが分にあった生活をしてもらいたいので、世帯収入は内緒です。私も欲しいものは自分のお金で買います。使う暇がなく、なかなか旅行もいけません。不動産投資も子どもの金銭感覚を狂わせそうなのでしていません」
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