トピックには、共感や反論が相次ぎ、物議を醸した。新規のコメントが10日間以上寄せられ続け、2月3日の時点で5000件を超えた。共感の声は、主に独身者や既婚で、子どもがいない人からのコメントだ。

「そうだよね」「独り暮らしの自殺が増える理由がこれ」
「子持ちは払う税金より貰う税金の方が多い。わからないだろうけど高校無償化とか、子ども居ないと実感が湧いてこない」

「高所得で子無し世帯なんかもっと悲惨なんだけど。なんの恩恵もないよ！」と訴える人もいた。確かに、子どもがいない高額納税者ほど、他人のために税金を払うのか……？とガッカリする人もいるだろう。

一方、多かった反論は「その子ども達に将来支えて貰うんだから仕方ない」という声だ。

「国民いなくなったら国が絶えるんだから、そりゃ国は人口増加に貢献した人を優遇するよね」
「子育て費用かかってないのだから当然では？子どもいる人たちは将来の働き手を育ててるんだから」

冷静な指摘もある。子どもの出生数は国の存亡に関わるのだから「子育て世代を優遇するのは仕方ない」という意見は、子どものいない人からも複数寄せられていた。いずれにしても少子化対策は大切で、優遇は仕方ないと考える人は多いようだ。

対立が起きるのも税金が重いからか

それでも「将来は今の子どもたちが支える」という主張には、若干の異論も出ている。

「自分の子どもが将来社会の役に立つと自信持ってるみたいだけど、生活保護とか年金未納やってるフリーターみたいな税金食い潰してるだけのゴミだからね。子ども産んだら一律で優遇って変だと思う」
「（今の子どもが）将来ちゃんと納税してくれるか分からない……。むしろ税金で暮らしていく方になる可能性もゼロでは無いよ」

言い出せばキリがない話で、「役に立たない人間」とは誰がどのように決めるのだろうか。また、「高所得の子持ちが1番大変だと思うよ。子育てにお金はかかるし所得制限でなんの恩恵もない。税金はたっぷり取られる」などと不満を綴る人も。元記事の女性が反発を感じたコメントと同じ趣旨で、堂々巡りの感があった。

愚痴の応酬のようで不毛な話だが、そもそもこうした対立が生まれてしまうのは税金負担の重さゆえだろう。財務省の「負担率に関する資料」によると、租税と社会保障負担を合わせた「国民負担率」は、1975年は25.7％だったが、2018年には42.5％に上がっている。

税負担の重さに加え、独身、既婚、子持ち、所得制限などのさまざまな条件によって差が生じ、不満を覚える人がいるのも無理はない。みな何かに怒りをぶつけずにはいられず、対立のようなものが生まれてしまうのだろう。せめて税金が無駄なく使われると信じたいものだ。