2009年、2015年の調査でも「トイレ」が1位となっており、学校トイレ5Ｋ（臭い・汚い・怖い・暗い・壊れている）のイメージの払しょくがまだまだ課題であるようだ。

今後のトイレ整備について、性的マイノリティの児童・生徒への対応も視野に入れる必要があると答えたのは、教職員の50％。「どちらかといえば必要」も含めると、教職員の8割以上が必要であると考えていた。

同様の質問を自治体に聞いた調査では、自治体職員で「必要」「どちらかといえば必要」と答えた割合は60％だった。児童・生徒と関わる機会が多いせいか、教職員のほうが強く必要性を感じていた。

学校に性別に関係なく使えるトイレがあることについては教職員の61％が「必要」、24％が「どちらかといえば必要」と答えた。

同研究会は昨年、日本小児栄養消化器肝臓学会に出席した医師51人を対象にアンケートを行った。子どもたちが学校でトイレに行くのを我慢することの健康被害は、94％が「ある」、6％が「たまにある」と回答している。

また、医学的見地から学校のトイレに温水洗浄便座があったほうがいいかどうか聞くと、78％が「あったほうがいい」と回答した。「便失禁などで必要な子がいる」「ハンデキャップのある方に必要」などの理由が挙がった。