影響の内容を聞くと、「採用スケジュールの遅延」（61.5％）が最多。次いで、「説明会の予定人数が集まらない」（58.5％）、「説明会が実施できない」（56.4％）、「日程調整による業務の増加」（50％）、「1対1の面接ができない」（44.9％）、「応募エントリーが集まらない」（32.5％）と続いた。

これらの影響に対して、4割弱の企業が「すでに対策を実行している」（36.3％）と回答、前回の調査（15.0％）と比較して倍以上となった。

一方、「今後対策の検討を始める」（39.3％）、「対策は持っているがまだ実行していない」（14.1％）と回答した企業が半数。まだ対策の実行には至っていないようだ。

すでに実行している、あるいは検討している対策内容1位は「来社を伴わないオンライン説明会」（37.2％）だった。2位以降、「来社を伴う説明会の中止」（33.8％）、「オンライン面接・面談」（32.9％）、「求職者と面接担当者のマスク着用を認める」（32.1％）、「体調不良の求職者の無理な来社を抑制する」（27.8％）、「面接担当者の健康管理・衛生管理」（23.9％）と続いた。