IT・通信系企業に勤務する大阪府の男性は「食べていくのに困ることはない」という。それでも3人の子どもを大学に通わせているため、国から何かしらの援助を受けたいのが本音だ。

大学の学費について「高過ぎてとても払えない」と述べ、現状については「全員が大学を卒業するまで余裕は全然ない」と書いている。

別の大阪府男性には、中学生と大学生の子どもがいる。下の子が高校進学を控えるなか、年収制限により無償の対象だ。上の子の方も、大学進学のため奨学金を借りようとすると有利子となる。それらについて「子どもがいるとお金がかかるのに、この国は不公平でしかない」と不満を募らせている。

「老後に向けた貯金もしなければ」

公務員の神奈川県男性は子どもを私立校に通わせ、持ち家と車を所有しているが「余裕はあまり感じていません」という。外食はほとんどせず、旅行も「帰省くらいです」という。総じて「生活は年収500万円の頃からあまり変わっていないです」とのことだ。

京都府の男性も公務員をしており、現況についても「あまり余裕はない」という。子どもはまだ小さい。「住宅関係もこれから考えないといけないし、老後に向けた貯金もしなければ。正直不安しかない」とコメントしている。

不動産・建設系の会社で働く東京都男性は、現在の生活状況について「どちらかと言えば余裕はあります」と感じている。ただ税金や保険料の高さは「年ごとに少しずつ上がっている」と否めない。

「年収は今後も上がっていくと思います。それでも税金や保険料の高さとの差し引きを考えると、安心は出来ません」

ほかには、

「住宅ローンを完済した。今はその分を貯金に充てている」（女性／埼玉県）
「休みが少ない」（女性／長野県／不動産・建設系）

といった声も寄せられた。

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