学情は「在宅勤務・テレワークによる若手社員への影響」に関する調査結果を発表した。調査は昨年11月にネット上で行い、企業人事担当者688人から回答を得た。
現在、テレワークを導入していると回答した企業は59.7%。次いで「新型コロナウイルス対策として導入し、現在は実施していない」(18.8%)、「導入予定はない」(15.7%)、「導入検討中、導入準備中」(5.8%)と続いた。
「オンラインでは、双方向のやりとりや細かな心情などの把握に限界を感じる」
若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題となる点を聞くと、1位は「モチベーションの状態をつかみにくい」(77.6%)だった。2位以降、「報連相などのコミュニケーション不足」(65.8%)、「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」(56%)と続いた。
具体的には、
「オンラインでは、双方向のやりとりや細かな心情などの把握に限界を感じる」
「プロセスの評価がしにくくなった」
などの声が寄せられた。中には「例年よりも入社1年目での退職が増えた」という声も見られた。
「残業などの労働時間を把握しにくい」(25.1%)、「オンラインツールの活用が不十分」(21.8%)は2割程度にとどまった。回答者からは、「テレワークで使用するチャットやWeb会議システムは、中堅・ベテラン社員より使いこなせている若手社員も多い」といった声が挙がった。