Aさんいわく「忙しい夕方の時間帯に先生・旧総務役員・新総務役員が集合し、一般の保護者はほとんど参加しない誰のためかわからない会だったので、まったく支障は出ませんでした」。

役員・委員決めも書面での議決になったとのこと。

「コロナでイベント開催ができなくなり、楽そうだと考えた人が多かったようで、今年度はむしろ応募が増え、スムーズに決まりました」

誰かの手が上がるのをひたすら待つ地獄の時間がなくなり、気が楽だったということです。役員・委員選定の公平性を保つうえでも、みんなの前で声を上げづらい人が意見を出すうえでも、書面での応募は有効だと考えているそうです。今年度からはすべて対面での開催に戻ったとのことですが、「書面のまま、もしくはオンライン開催でよかったのでは」と感じたようです。

Bさん（神奈川県・46歳・女性）のお子さんの学校のPTAでも同様に、昨年度は書面での議決、今年度は対面での開催となりました。ビデオ会議ツール「Zoom」の使い方がわからない人が多かったためだといいます。逆に一部の会合をオンラインで実施した学校もありました。

Cさん（千葉県・39歳・女性）の学校のPTAでは、父親のみが参加する「父親委員会」がオンラインで開催されたそうです。おそらく仕事でITツールを使い慣れており、オンライン会議ツールが支障なく使えたのではないかと考えられます。ITリテラシーは立場によって差があるため、PTAの運営では考慮すべきポイントとなりそうです。

書面・オンライン会議・リアル開催を併用するパターンも見られました。Dさん（千葉県・47歳・女性）の学校のPTAでは書面で委員・役員の募集をし、決定はZoomとリアルでの懇談会で行ったそうです。リアル開催の懇談会はZoomの操作方法がわからない人向けだったようですが、「結局、そちらに参加した人の中から委員・役員が選ばれる傾向がありました」。

PTAがなくなった学校もあります。Dさんの上のお子さんの中学校では、役割の押し付け合いが問題になり、PTAそのものが廃止となりました。

共働きの家庭も参加しやすい仕組みづくりを

こうして見てみると、コロナの影響で対面でのPTA開催が難しくなった結果、本来必要のない会合が見直され、参加者の負担が減るなど、プラスの方向に作用した側面がありそうです。しかし「ウィズコロナ」生活も2年目に突入し、揺り戻しが生じている気配も。

Aさんは

「PTAの中にも、さまざまな人がいます。制度を変える自信がない人、そもそも疑問を感じない人、『私にはできません、どうしたらいいですか？』という人。組織を改善しながら運営していくのは本当に難しいです」

と語ります。

コロナを機に慣例を見直し、書面やオンラインで済ませられる場合はそうする。無駄な集まりは減らして、力を入れるべきところに注力していく。運営のスリム化・効率化が今、求められているように感じました。ＰＴＡは本来、任意団体です。コロナの影響で柔軟な対応が求められている今だからこそ、共働き家庭のパパ・ママでも参加しやすい合理的な仕組みづくりをしていく必要がありそうです。

【筆者プロフィール】

谷平　優美

ウーマンエンパワープロジェクト代表／株式会社ルバート代表取締役。早稲田大学商学部卒業後、総合人材サービス会社で新規事業立上げ・執行役員を経て、 株式会社リクルートエージェント（現リクルートキャリア）入社。WEB企画・マーケティング、法人営業を経て退職。出産前後には専業主婦やフリーランスも経験。サロン講師、就職講座講師やキャリアカウンセリングをしながら、無理ない子育て中の働き方を模索するも待機児童となり認証保育園を利用しながら活動。転職支援・キャリア教育に関わった経験と、出産後に感じた様々な社会への違和感に何か発信をしたいと2012年にママハピを創業。2018年、社名変更後は時短ママのジョブシェア体制で事業運営。J-WAVEやフジテレビライブニュースα、東洋経済、NewsPicksなどメディア実績多数。2児の母。