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「頑張って貯金をしていますが、今後どれくらい教育費がかかるのかわかりません。夫婦の老後にどれくらい生活費がかかるのかわかりません」

こう不安を語るのは、大阪府に住む世帯年収500万円の女性（40代後半／パート／その他／子ども1人）だ。なぜ将来の見通しが立たないのだろうか。

「夫婦で財布は別々に管理している」

女性は現在の生活感について、次のように語る。

「持ち家としてマンションに居住。住宅ローンはないが、月6万円程を夫の実家に返済中。子ども名義の貯金は300万円弱。夫婦それぞれ200万円くらいの預金。株や投資はしていません。車は軽自動車を所有」

「夫の実家に返済」ということは、親名義で購入したマンションの費用を返済している、ということだろうか。ただ、「夫婦で財布は別々に管理しているので、夫の毎月の手取りや生活費の金額はわからない」というのが気にかかる。

「生活費全般は夫が負担。妻の手取り月10万円弱は子どもの将来のための貯金と、保育園の給食費、そろばんの月謝。あと妻の保険代や携帯代、残りは妻の小遣いと貯金」
「夫は正社員なのでボーナスがあるが、毎月の生活費の足らないところに使っているのであまり預金にはまわせていない様子。外食は皆無。遊びに行くときは電車を使わず車で行くが、お昼ごはんは事前にパンなどをスーパーで買い、外食しません。スーパーに行くが半額商品を探して購入しています」

節約に心を砕いている様子がうかがえるが、現状の家計状況が不明瞭では、冒頭の言葉にあったように、学費や老後など将来に不安を抱くのも仕方がない。女性は、

「子どもは1人なので好きな進路に進ませたい」
「妻は現在パート収入だが、正社員を目指して手取りを増やし、生活を楽にしたいです」

と綴るが、その前に夫婦で一緒に現状把握から始めたほうが、漠然とした不安を軽減できるのではないだろうか。

ファイナンシャルプランナーの大野翠氏（芙蓉宅建FPオフィス代表）は次のように解説する。

＜ご夫婦で財布を分けている家庭は少なくありませんが、お互いに家計に関してクリアになっていれば問題ありません。しかし、今回の回答者様のようにあまりにも不安が強いようであれば、一度ご夫婦で家計状況を把握する機会を設けた方が良いでしょう。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」によると、夫婦二人世帯の老後の生活費は最低でも月平均22.1万円です。これを基に、老後資金に関して夫婦で話す機会を設けてみてはいかがでしょうか。まずは夫婦それぞれでねんきん定期便を確認し、将来お互いがもらえる年金額を把握しましょう。それを基に、老後の最低生活費と比べて過不足がないか話し合ってみませんか。本人の年金データを基に算出する数字ですので、より実感が持てるのではないかと思います。

これらの話し合いを切り口に、これまで聞けなかった住宅状況についても確認してみましょう。住宅ローンがないということですが、親への返済期間がいつまでなのかについても把握したいところです。もし定年後まで返済期間があるようなら、早めに繰り上げ返済をし、なるべく老後の出費を抑えましょう。

夫婦は家族でもあります。お子さんも含め家族全員の平穏な暮らしのために、ぜひ老後資金を切り口に家計に関する話を進めてみましょう。＞