国別で比較すると、ドイツは83％、米国は82％が「毎日または週に１回」のペースで創造性を発揮している一方、日本は、6か国中一番低く54％に過ぎなかった。逆に「創造性を発揮する必要がない」と答えたのは日本が最多で、全体平均が14％のところ、22％に上った。

「創造性への障壁」を聞くと、全体で最も多かったのは「組織のプロセス」(37％)、次いで「仕事量」（36％）、「テクノロジー」、「スペース」(いずれも20％)、「指導の欠如」(19％)、「上司」(15％)という結果だった。

日本が他国に比べ多かった回答は「創造性の応用力」（22％）、「スペース」（25％）、「上司」（22％）、「同僚」（12％）の項目だった。日本では、自己裁量権が少なく、仕事を行う上で上司の許可が必要なケースが多々あり、「創造性」を発揮するチャンスが少なくなっているようだ。

「創造性を求められる頻度」を世代別に聞くと、これからの労働力になる18～20歳では88％、21～35歳では78％が、毎日または週に１回のペースで創造性を発揮していると回答した。年齢が若いほど割合が高くなっており、今以上に創造性を発揮したいと希望する割合も高かった。

「創造性への障壁」を世代別で比較すると、21～35歳と18～20歳は、「仕事量」、37～52歳およびベビーブーマー（53～69歳）では「組織のプロセス」という答えが最多で、世代による違いがあった。

また、18～20歳の26％は職場での「スペース」を障壁だとしているが、これは若者世代が、職場内の空間が「創造性」発揮の大きな要因だと認識していることを示している。

「企業が創造性の発揮を奨励し報酬を与える仕組みを作る」という意見も

企業の立場から、創造性を発揮できる環境作りの取り組みとして、

「創造性の発揮を奨励して、それに対しての正当な報酬を与える仕組みを整える」
「創造的活動ができるような裁量権を従業員に与える」
「自然をオフィス内に取り入れる、様々なタイプの家具、オブジェやデコレーションを配置するなど1日を通して作業に応じて姿勢に変えられたり、創造的思考を刺激するようオフィスをデザインする」

といった意見があった。従業員の立場からは、

「インスピレーションがわかない時には、屋外に出たり、自然光や自然が見える場所で仕事をしてみる」
「散歩したり、走ったり、運動をして身体を動かして脳を刺激する」

といった提案が挙がった。