楽天を選んだ理由としては、

「世界的なクラブチームのスポンサーになっているから」（男性30代）
「経営者が、若くして会社を立ち上げ、グローバルな展開をし、とどまる所を知らない感じがします」（女性60代）
「事業内容の多様性とフレキシブルさ。現在と大きく異なってゆくかもしれないが、その時の時代。時期が求めるビジネスを探し展開していると思う」（男性60代）

といった意見が挙がった。

上位20社でみると、インターネット付随サービス業が6社(楽天、ヤフー、LINE、クックパッド、メルカリ、サイバーエージェント)、情報サービス業が5社(ぐるなび、マクロミル、弁護士ドットコム、ディー・エヌ・エー、ガンホー・オンライン・エンターテイメント)と、情報通信業が11社を占める結果となった。

創業22年の楽天、創業100年を超える日清食品やヤマト運輸を純資産で上回る

「100年後も生き残ると思う平成生まれの日本企業」で重視するイメージを聞いたところ、1位は「技術力」（33.2％）で、2位が「ニーズ」（31.2％）、3位が「独創性」（30.8％）となった。「技術力」を最も重視するのは、第1回～第5回のアンケートと同様だ。

第１回～第5回のアンケートでは、純資産額が１兆円を超える企業が上位20社中14社あったのに対し、今回のランキングでは、純資産額が１兆円を超える企業は１社もランクインしなかった。

一方、「楽天」や「ヤフー」は、日清食品やヤマト運輸など業歴100年超の企業を上回る純資産額を計上している。最長業歴が30年の平成創業の企業でも、100年企業を超える純資産額を確保できていることがわかった。調査を実施したリスクモンスターは、

「平成創業企業において『100年後も生き残る』と考えられている企業像とは、『最先端技術など高い技術力を駆使し、時代のニーズに応える独創性の高いサービスを展開する企業』といえるでしょう」

とコメントしている。