営業職の30代男性も、かつてブラック企業で過重労働を強いられた一人だった。男性は当時、酒・米の卸会社に勤めていた。月2日は休日を返上するも、無給のサービス出勤だった。また、深夜1時出勤の早出もあったという。

「配達と営業の兼務で昼食もとれず、1日の訪問件数は多いときで80件。配達する物量は2トン車満載を4回分ほど。その合間を縫って新規開拓の飛び込み、そして打ち合わせ。腕力と根性はとても鍛えられたが、年収は約250万円だった……」

長く続くことはなかった。男性は転職する際、エージェントに「昼食が食べられること。30キロ以上のものを持たないこと。年収300万円以上であること」と条件を伝えたところ、エージェントから「条件に合う会社が多過ぎて絞り込めない」と言われたそうだ。

営業職の40代女性は、劣悪な労働環境を明かす。気に入らない部下がいると、平気な顔で解雇に追い込む老害たちが牛耳る会社だ。しかも、老害は週に一度の朝礼で「自分の発言を神の声として聴け」と宗教団体じみた演説を始めるという。女性は、そんな会社の内情をこう語る。

「一応みなし残業制度にはなっているが、超過分は払わない。社長は『俺が白いものを黒と言えば黒と言え』という訳わからんことも言っていた。イエスマンしか残らない。新卒でいまだに働けているのが、20年前に入った上司で止まっている。どうやらこの人が、すべてを蹴落としているらしい」

助成金ほしさに「雇用契約の見直しをして、解雇は撤回します」

化粧品メーカーに勤めていた20代男性は、会社との解雇劇を振り返る。当時はリーマンショックで、助成金を受ける会社が多くあったという。男性も助成金給付の対象である、若年者雇用として採用された。

「助成金は入社後6か月で50万円が支給されるというものでした。私以外にもトライアル雇用の採用者はいましたが、4か月目にいきなりこなくなりました。私も入社4か月目に『こなくていい』と言われたため『実は私も辞めたかったんです。なので辞めますが、一応、労働関係の31日ルールは守ってくださいませんか？』と言いました」

その話は一旦、止まったという。しかし翌日、別のトライアル雇用が来なくなり流れが一変。会社の人事が「雇用契約の見直しをして、解雇は撤回します」と言い出してきたという。

「第一声で『アホか』と言った覚えがあります。おそらく人事の人には、ほぼ権限はない状態だったのに。でもすでに私はこの撤回前に他社に応募していて、2週間後に採用されていました」

さらに、男性が退職用紙を確認すると、助成金を申請する“翌日”が退職日として書かれていた。男性は会社と話し合った上で「現場が困らないように考慮はする」と一度言ったものの、紙面上の退職日を待たずに退職したという。

「翌月に見た給与明細では、基本給が減っていました。そもそも補助金だけが目的の採用だったんじゃないかと思いました」

と綴っている。

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