新型コロナ以降、「商談機会が減った」と営業マンの8割が回答　対策は「オンライン商談」「メルマガ配信強化」

新型コロナの対策としてオンライン商談に取り組む人は多かった

マツリカは4月30日、「営業活動のリモートワーク調査」に関する調査結果を発表した。調査は4月下旬にネット上で実施し、企業の経営者層、営業部門の管理職・マネージャー、営業担当者ら233人から回答を得た。

営業の商談機会について、8割以上が「減っている」（84.1％）と答えた。取り組んでいる対策を聞くと、最多は「オンライン商談」（35％）で、以降に「特になし」（23.3％）、「メルマガ配信強化」（11.6％）、「テレアポの強化」（10％）、「個別メールの強化」（8.3％）、「案件掘り起しの強化」（5％）と続いた。

「顧客がオンライン商談に対応できないことがある」