IT・通信系勤務で世帯年収1000万円という神奈川県の40代女性は「子どもの医療費や学費での補助は一切受けられない」と綴る。また、

「払う税金に見合うサービスが受けられない。そう常々、感じているので結婚しているより、離婚した方がいい暮らしも出来そう」

という。仮に単身で所得制限の割もくわない年収なら、女性のように考える人は少なくないのかもしれない。

メーカー系の会社で働く大阪府の40代男性も「子育て支援が受けられない」という一人だ。男性は怒りの矛先を国にぶつけている。

「収入を増やす努力をしても意味がない。だから努力を辞めることにした。この国は取れるとこから取り、ばら撒くだけのことしかできない。日本の政治は、努力しても仕方ない国にしようとしたいらしい」

住宅ローン、教育費、老後資金「考えると闇が多い」

静岡県の40代男性にいたっては、

「本当に困っていることはありません。でも生活に余裕はありません。住宅ローンや教育資金、老後資金計画。考えると闇が多いです」（流通・小売系）

と意味深だ。

不動産・建設系勤務の愛知県の50代男性も「税金が高く、まったく生活に余裕は感じられない」という。また「働いても残業代の大半が税金になる」と私立高校に通う娘の学費について綴る。

「高校の補助金が2020年からさらに少なくなり、これでは支援制度を受けていない状態と変わらない。学費も年収に関係なく無償なら、ずいぶんと余裕を感じているところなのに」

娘の学費は、3年間トータルで約300万円。男性は「まともな生活をするには子どもは1人が限界」といい、子どもが2人いたら「破綻していただろう」という。ちなみに男性が買い物をする際は、もっぱらフリマサイトとのことだ。娘が独り立ちするまで、もう少しの辛抱といったところか。

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