具体的な転職理由は様々ですが、リモートワークを導入しているかどうかで大きく分けることができます。導入している場合は「仕事がしにくい」といった不満が多い印象です。例えば「必要なモノが揃っていない」「相談がしにくい」「モチベーションが上がらない」など。

一方、導入されていない、または頻度が少ない場合は「コロナ対策への意識が低すぎる」といった会社に対する不信感が多い印象です。

こういった表面的な理由だけでは「転職すべきなのかどうか」という判断は出来ないので、相談を受けた際にも、面接をしている際にも必ず聞くことがあります。「そういった不満を解消するために、何か主体的に行動したことはあるか」ということです。

もちろん、現状が未曾有のウィルスによるものであなたに原因があるわけではないと前置きをしますが、主体的な行動が見られない場合は、「転職をする前に現職で改善できる点がないかを考え、行動した方が良い」とアドバイスしています。また、面接担当として対応するときは「採用は出来ない」と判断をします。

これは「コロナ禍だから」という話ではありません。会社に一方的な不満を抱いているだけで何も行動をしない人を採用したいと思う企業は、ほとんど存在しないでしょう。仮に転職が出来たとしても、受け身なスタンスのままでは転職先でも今回と同じ理由で転職を考える可能性が高いです。

「なぜ今の職場ではリモートワークが推奨されていないのか」を考えて

コロナによる影響は個人に原因がある訳ではありません。一方、会社に原因がある訳でもありません。誰も予想し得なかった大きな危機で、すぐに収束する見込みもありません。転職を考える前に、まずは自分で現状をより良くすることはできないか主体的に考え、行動してみてください。

「やれることはやった」という状態になってもなお、どうしても合わない部分や納得できない部分があれば、転職を考えざるを得ない状況かもしれません。その場合は、「どういった点が合わなかったのか」という振り返りを丁寧に行い、転職に活かしてください。

その際、「リモートワークが推奨されていない」ということが転職理由である場合は、「なぜ今の職場ではリモートワークが導入されないのか？」を丁寧に考えてください。

というのも、どうしてもリモートワークが難しい職種だと、他社でも出来ない可能性が高いです。また、リモートワークが可能な新しい職種に就きたい場合は、転職活動の前にスキルや経験を積む必要があります。

他社でリモートワークが可能であった場合でも、それで成果を出せる人であることを証明できるかどうか、が重要になってきます。そこでもポイントは「自律して主体的に行動し、高い成果を出した経験があるかどうか」です。

リモートワークやフレックス制度を導入している企業の人事担当者によると、ほぼ全ての企業が「自律して主体的に取り組める人であること」を必須条件としています（弊社もフルフレックス・フルリモートですが、この条件に当てはまることを必須としています）。

そのため、そういったエピソードがない・弱いと感じたなら、まずは現職で成果を出した後に転職活動をする方が上手くいくと思われます。転職市場の状況から考えても、求人件数は少なくなっていますので、やはり現職での高い成果が求められると言えます。

もちろんコロナ前と変わらず、もしくは以前にも増して求人を出している企業もあります。ただ、そういった企業は伸びている、または今後伸びる可能性が高い成長企業ので、そこで力を発揮できるというエビデンス＝現職での成果がやはり必要になります。

大切なことは、コロナ以前と変わらず「自分のキャリアに主体的に関わる」という姿勢と言えます。まずは「現職でやれることはもうないか？」と考えてみてください。

著者近影

【プロフィール】関西学院大学商学部卒。在学中に創業期のキャリア教育系スタートアップ（株）STORYに参画。採用責任者として、約400人の面接・約50人の採用に携わる。その後、ベンチャー複数社にて新卒採用、EdTech・人材サービスの立ち上げを経験。2020年9月より（株）STORY CAREERにてキャリアアドバイザーとして活動。