「時差出勤制度があり、7時半から10時までの間の30分間隔で始業開始時間を選ぶことができます。緊急事態宣言発令からリモートワークも可能となりました。休みも取りやすい環境です」（法人営業／30代前半／男性／正社員／年収430万円）

「リモートや時差出勤が可能です。また有給は消化しやすい環境にあります。出産育児においては、産休、育休を取得されている方もいます」（法人営業／30代前半／男性／正社員／年収450万円）

リモートワークとともに、時差出勤を導入する企業が増えているようだ。

法人営業職の20代女性（正社員／年収350万円）は職場について、「育児による時差出勤制度もありますし、産休後の復職率も高いと思います」と語る。

「男性だからこう、女性だからこうという差は見られません。対等に仕事ができる環境なのでとてもいいなと思います。女性に限らず男性でもお子様の送り迎えや病院の付き添いなどが言いやすい社風です」

柔軟な働き方ができる企業であれば、産休・育休なども取りやすく、始業開始時間をずらしたり休んだりすることにも抵抗を感じなくてすむだろう。

「定時出社あるのみ」と頑固な会社も

一方で、時差出勤が導入されていない企業もある。臨床開発職の30代男性（正社員／年収700万円）は、同業他社が続々とリモートワークや時差出勤を取り入れる中、「自社は取り残されている」と語る。

「コロナ禍において同業他社が在宅をうまく活用している状況にもかかわらず、『自社の事業特性では在宅はできない。出社あるのみ』と、時差出勤や在宅を一切認めない。社長自ら大阪東京を頻繁に往来している。もう少し社会情勢を見極めることと、社員の提言に聞く耳を持った方がいい」

また男性と同じ職場の40代女性（正社員/年収700万円）も、

「同業他社は在宅ワークや時差出勤、隔日出勤を取り入れていますが、うちは全員会社に出勤スタイル。一応ウェブ会議システムも導入していますが、基本的に会議も対面で実施し、月１回の研修は会場に集合する形でしています。このような勤務スタイルで十分に感染予防ができていないので、多くの人が不安を感じています」

と不満を抱えている。

コロナ禍の現在だからこそ、企業には時差出勤なども積極的に取り入れて柔軟な働き方を実施してほしいものだ。

【参照元：キャリコネ】