男性の元勤務先は某県庁で、男性は外部ベンダーとしてヘルプデスク業務を担当していた。約7000人の地方公務員を相手に、パソコンや経理業務についてのサポート・相談を受けていた。「全員ではないのでしょうが、人を人と見ていない公務員が多すぎます」と当時の過酷な状況を説明する。

「とにかく一方的に話をされるものだから、ヒアリングする立場の私の質問などお構いなし。中には私の話を聞かないどころか、『お前の説明はわかりにくい、こっちまで来て操作しろ！』と暴言を吐く人も。そもそも回答させてくれないのに、その言いようはありませんよ」

ちなみに暴言を吐いたその公務員は、県庁から70kmほど離れた遠方の相談者だった。わざわざ来訪できるような距離ではないのだ。またメールで回答を送信しても「そもそもメールを見ていません」と返されるため、よく呆れていたそうだ。

「目にあまる暴言の酷さから電話に録音機能を付ける提案をしたのですが、『他省庁ではそんなことをしていないので、それはできない』と担当所属課。ろくに事案を調べようとせず、臭いものに蓋をして隠すやり方に嫌気が差し、暴言により精神も病んだため退職を決意しました」

「丸2年が経った今、やっと退職までこぎつけました」

外資系の化粧品会社でクリエイティブ職として働く40代女性は現在、入社3年目。女性が退職を決意したのは約1年前のことだ。当時は社内の退職率が50％を超え始めた頃で、女性は入社1年にして責任あるポジションにつかされてしまい、それが退職の決定打になったそうだ。

「外資系企業ではよくあることですが、私の会社は本社から来る駐在員の天下状態。必ず誰か1人をターゲットにしては、ネチネチと小学生じみたいじめをしています。それに外部業者と口約束で仕事を始めるコンプライアンス意識の低さ。ちょっと思った通りにいかないと、喚き散らして物を投げる事業部長もいます」

女性は「丸2年が経った今、やっと退職までこぎつけました」と書いている。

ほかには、

「お客様に対するサービス基準がわからなくなり、嫌気がさしました。でも次の仕事を見つけるのが面倒なので、割り切って続けています」（50代女性／販売・サービス職）

という声も寄せられていた。転職が難しいコロナ禍において、この女性のような気持ちで働いている人は少なくないはずだ。

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