企業の手間を考えると、フィルタリングもやむ無し？

学歴フィルターは古くから存在している。郵便での資料請求が就活の第一歩だった1990年代以前でも、「企業は大学名でふるいにかけて、対象校の人にだけダイレクトメールを打っていた」と言う。

これが就活サイトの登場で変わっていく。誰でも自由に応募できるようになり、企業には、それまでにない数の応募が来るようになった。採用数が数百、数千人のところに数万単位のエントリーが来ると、採用側は、エントリー開始から次の選考段階までに数万人を落とさなければならない。結局は、手間を省くために水面下でフィルタリングが行われていたと言う。

「ある大手メーカーは『学歴不問』を大々的に謳ったため、多くの募集が殺到しました。しかし実際には採用支援会社が応募者を選別していたため、選考には上位校しか残っていませんでした」

今年のスケジュールでは、面接解禁は6月1日。しかし「大手企業は6月1日に内定を出したい」のが本音だと言う。採用担当者は3か月間で、書類選考も面接も終わらせなければならない。

「下位校でもポテンシャルの高い人がいることは、企業も分かっています。しかし、大量の応募があると、そうした人を選びたくても手が回らない。短い期間で人を選ぶには、まずは学歴で切るしかないのが現実です」

大手企業の主戦場は「リクルーター」採用　ナビ経由の説明会からのルートは数合わせ

学閥の存在も、学歴フィルターがなくならない理由の１つだ。

「後輩が同じ学校出身者だと、どうしても可愛がりたくなりますし、仕事も進めやすくなります。大手企業に限った話ではなく、地方でも銀行等では学閥は顕著です。出世にも影響します」

そもそも、ツイッターで明らかになった学歴フィルターは氷山の一角でしかない。大手企業では採用活動の主な場を「リクルーター制度」に定めていて、ナビサイトで募集しているような説明会は「そこで足りないと困るから実施する」ものだという。いわば数合わせのようなものだ。

「リクルーター制度は、採用対象校に良い人材がいないか社員が探しに行く制度で、金融業界を中心に大手企業で顕著です。ここでの採用実績が個人の業績になる企業もあります。リクルーター経由とそれ以外の人では、選考ルートが違うんです。とはいえ、説明会経由であっても、良い人材を採りたいことに変わりはありませんから、企業はここでも更に、学校ごとに人数の枠を設けています」

採用対象校の受付人数を多めに設定し、それ以外には「その他枠」を作って対応するところ、対象校以外の応募は一切受け付けないところなど、設け方は様々だ。上位校でないと、枠が少なくて早々と「満席」表示になってしまったり、そもそも枠自体がない、というケースもある。

学校によって、マイページの内容が違うこともある。上位校、採用対象校の人には、同社で活躍する先輩の紹介例が表示されるのに対し、それ以外の人には先輩紹介のコンテンツ自体ないといった具合だ。

無事説明会に参加できても、書類選考や面接の段階で、出身高校が明暗を分けるケースもある。

「大学全入時代になり入学者のレベルが下がったため、大企業の中には高校名を見ているところもあります。高校と大学のレベルに差がありすぎる場合は、懸念材料になるでしょうね。面接でライン上に並んだら、落とされると思います」

学歴フィルターを設けるかどうかは企業風土にもよる。中には、数万のエントリーシートすべてを数人の採用担当で見る大手企業もあると言う。ただ、フィルターの存在は覚悟の上で臨んだほうが、就活生の傷は浅そうだ。